昨年から販売が開始されたNintendo Switch（有機ELモデル）を利用し、画面の焼き付きを検証するテストが行われたそうだ。有機EL（OLED）液晶は発色の鮮やかさが特徴となっているが、一方で有機ELは画面が焼き付きやすい傾向がある。YouTubeの技術評論家であるWulffDen氏は、有機ELモデルに搭載されたSamsung製液晶の焼き付きの兆候を調査するため、「ゼルダの伝説 ブレス オブ ザ ワイルド」の固定された画像をほぼノンストップで3600時間投影し続けるという実験を行った（WulffDen氏の動画[1800時間後]、同3600時間後、INPUT、Ars Tecnica）。

実験開始から1800時間後（約3か月）の12月に投稿された動画によると、白いピクセルがわずかに暗くなったように見受けられたものの、画面はきれいで焼き付きによる影響は見られなかったようだ。しかしさらに1800時間経過すると変化が出たと言う。同氏はパネル上に小さな「ゴースト」が発生していることを見つけ出した。このゴーストによる影響はマゼンダ色の単色バックスクリーンにすると見やすくなったという。ゲームプレイ中に識別できる場合があるもののの、非常にわずかなものでゲームプレイには影響しなかったという。

通常の使い方であれば、Nintendo Switchは5分間ボタン入力を検出しないと画面をサスペンドさせる機能があり、テストした有機ELモデルに関しては焼き付きによる影響はなさそうだとしている。

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2017年に発見されたIntel製CPUの脆弱性に関しては記憶に新しい。この脆弱性に関してはCPUメーカー側のハードウェア的な対策やOS側などの対策により、緩和させることに成功していたが、研究によればこの緩和策を回避させる攻撃手法が見つけ出されたという（BRANCH HISTORY INJECTION、TECH+）。

この新しい攻撃手法は「Spectre-BHB (BHI: Branch History Injection)」と呼ばれているという。研究チームはSpectre-BHBは、ハードウェア緩和策として用意されたeIBRSとCSV2を回避することができ、Spectre V2と呼ばれる攻撃手法の拡張版亜種になるとしている。TECH+の記事によると、Spectre-BHBまたはBHIの影響を受けるCPUは以下の通りだという。

• Intel - Atom CPUファミリーを除いたほとんどすべてのプロセッサ
• Arm - Cortex-A15、Cortex-A57、Cortex-A72、Cortex-A73、Cortex-A75、Cortex-A76、Cortex-A76AE、Cortex-A77、Cortex-A78、Cortex-A78AE、Cortex-A78C、Cortex-X1、Cortex-X2、Cortex-A710、Neoverse N1、Neoverse N2、Neoverse V1

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nakka-man 曰く、

ロシア連邦政府は 2022年3月7日、ロシア連邦政府が許可した場合に実施者が支払う対価について、当該特許権等の保有者が非友好国に登録地を有する等の場合に、対価の額を特許権等の実施者の実際の収益の 0%とする決議を公表し施行した[JETROデュッセルドルフ事務所]。

「ロシア連邦政府が許可した場合に」という条件が付いているが、許可しない理由は考えにくい。
そもそも、契約内容を一方的に破棄するのが当たり前の国である。
ロシアは、非友好国（日本、米国、EU諸国等）の持つ特許権を無視して、自由にタダで使える事になると思われる。

ロシアでは日米欧の様々な企業の撤退やサービス停止が相次いでいるが、ロシアのミハイル・ミシュスチン首相は、こうしたロシアから撤収する西側企業の資産を差し押さえる可能性に言及した。これにより撤退を防ぐ狙いもあるという。（CNN、読売新聞）。

そんな中、ロシア政府は3月7日に特許権者の同意なしに発明、実用新案または意匠を使用した場合の補償に関する法律の改正決議が提出されている。ロシアの非友好国の企業に対しては特許の盗難を合法化し、不正使用は補償されないとするもので、撤退する企業の特許不正使用を事実上合法化するという方針となっている（ロシア法令、Washington Post）。こうしたロシア政府の方針は、同国内の実業家からも国を100年あまり逆戻りさせる行為だと批判する声も出ている（CNN）。

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米ガートナーの調査によると、IT人材は世界共通で離職しやすい傾向が強いそうだ。調査は昨年の9月から12月に40か国1万8000人の企業従業員を対象に実施されたもの。そのうちITに関わる従業員1755人を含むとしている（ガートナーリリース、TECH+）。

この調査によれば、SEなどのITワーカーは離職する傾向が強く、IT以外の従業員と比較した場合、勤務先にとどまる意向の割合が10.2％低かった。これは全業種の中でもっとも低い数字だそうだ。ITワーカー企業にとどまる意向が高い人は世界で29.1％ほど。中でもアジアは19.6％とさらに低くなっているとのこと。ガートナーでは、離職を避けるためにはリモートワークを認めるなど、他の職種の従業員よりも柔軟な働き方を推奨する必要があると指摘している。

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元ミュージシャンで音楽評論家の松村雄策氏が12日に亡くなった。70歳だった。肺がんで闘病生活を送っていたという。同氏はロック雑誌「ロッキング・オン」創刊メンバーで、1972年にロッキング・オン代表取締役社長の渋谷陽一氏、岩谷宏氏、橘川幸夫氏らとともに「ロッキング・オン」を創刊したという。東スポの記事によれば、創刊当初はリヤカーに雑誌を載せて書店を回るなどしていたとのこと（渋谷陽一の「社長はつらいよ」、rockinon.com、東スポ）。

あるAnonymous Coward 曰く、

# 岩谷宏ってロキノンの創設メンバーだったのか…

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海外からの日本入国時に時間がかかっている検疫手続きを効率化するため、この手続きの一部を事前に済ますことができる「ファストトラック」が導入されている。このファストトラックが成田空港でも9日から利用可能となり、1日から運用されていた羽田空港、中部国際空港、関西国際空港、福岡空港と合わせ5つの国際空港で利用可能になったそうだ（アジアトラベルノート、トラベル Watch）。

トラベル Watchの記事によれば、検疫手続きでは、搭乗72時間前までの検査証明書や宣誓書の確認と提出、さらに自宅待機のためのアプリインストールやスマートフォンの動作チェックといった作業が必要となっている。ファストトラックは、搭乗便到着予定日時の16時間前までに健康居所確認アプリ（MySOS）に質問票、誓約書、ワクチン接種証明書、出国前72時間以内の検査証明書を登録する。これにより検疫手続きでの作業を減らすことができるのだそうだ。なおMySOSは帰国後に自宅待時等に、所在地の申請やビデオ通話での待機確認などをするため、入国時にインストール必須となるアプリとのこと（厚生労働省）。

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headless 曰く、

Riverbed|Aternity の調べによると、企業の PC でそのまま Windows 11 への移行が可能なのは 65.48 % にとどまるそうだ(BetaNews の記事、 Windows Central の記事、 報告書ダウンロードページ)。

調査対象は Aternity Digital Experience Management プラットフォームを利用する世界数百社の従業員数百万台。移行の準備ができていない 34.52 % のうち、22.29 % はハードウェアの一部をアップグレードすることで移行可能となるが、12.23 % はアップグレード不可能で全体の置き換えが必要だという。アップグレードが必要なハードウェアとしてはストレージ (19.45 %) が最も多く、TPM (10.71 %) と UEFI (7.73 %) が続く。一方、アップグレード不可能なハードウェアとしては TPM (10.04 %) と UEFI (7.03 %) のほか、CPU のアーキテクチャー (0.67 %) が挙げられている。

5 年前の CPU がサポート外となる Windows 11 だが、この調査で CPU の互換性が問題になるケースは少なかったようだ。スラドの皆さんの職場はいかがだろう。職場に限らず現役で使用している PC のうち、そのままでWindows 11 に対応するのはどれぐらいあるだろうか。

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