VRヘッドセットメーカーOculus社の創業者であるパルマー・ラッキー氏がプレイ中のゲーム内で死んだら本当にユーザーも死ぬVRヘッドセットを制作したという。アニメ化もされているライトノベル「ソードアート・オンライン」を記念して作ったものだそうだ（THE BLOG OF PALMER LUCKEY、Gadget Gate、ITmedia）。

少し前にタレコミがあったのだが、2022年10月31日は原作中でソードアート・オンラインが発売された日で、同氏もこのタイミングを意識した上でVRヘッドセットの記事をアップした模様。劇中に出てくる「ナーヴギア」をモチーフに開発したという。作中のナーヴギアは五感全てを再現できるVRデバイスで、ゲームオーバー時にプレイヤーの脳を焼く殺人デバイスとされる。

原作小説では「マイクロ波が脳を焼く」という設定になっているが、パルマー氏の開発したヘッドセットは、3つの爆薬でこれを代用。また現時点では外したり壊したりすることができるため、まだ完璧なシステムではないとのこと。

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サイバーセキュリティ企業のNordVPNが、世界10カ国、9800人を対象に調査したところ、現代人65％がトイレでスマホを触っていることが分かったらしい。調査対象となったのはフランス、米国、英国、カナダ、オーストラリア、ドイツ、スペイン、オランダ、ポーランド、リトアニアの18歳以上の居住者9800人。トイレでやっていることとしては、「SNSのチェック」が53％、「ニュース閲覧」（38％）、「ゲーム」（31％）となっている。トイレの中でも仕事する人も多く、29％が「電話やメッセージ」を行っており、「仕事のメールやSlackやMicrosoft Teamsなどのチェック」も28％いたとしている（ITmedia）。

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Twitterのリストラがいろんな意味で話題となっているが、米ビック・テックの一角であるMeta（旧Facebook）でも大規模な人員削減の話が出ている。米ウォール・ストリート・ジャーナルが報じたところによれば、Metaの人員整理は数千人の従業員に影響を与えるとの話が出ているという（日経新聞、Business Insider、Bloomberg）。

Business Insiderによれば、メタの従業員が10月に経営陣から、同社の従業員の10~20%がレイオフされる可能性があるとの警告が出ていた。Metaはこの件に関してはコメントを出していない。配車サービスのリフトも全従業員の13％に相当する約683人を削減すると発表している。

Amazon.comも3日に人材採用を今後数か月凍結方針を発表した。小売事業ではすでに採用活動を止めており、採用停止の範囲を広告やクラウドコンピューティング事業にも拡大するという。米Appleでも研究開発（R＆D）以外の部門で多くの職の採用を停止していることが報じられている。Bloombergによれば、年末商戦の売上高の伸びが鈍化するとの見通しが出ており、先月の決算発表前に、採用停止の措置を取っていたという（日経新聞、Bloomberg）。

いずれも個人消費の低迷や金利上昇、ドル高による海外事業への影響に対応するための措置とみられている。調査会社チャレンジャー・グレイ・アンド・クリスマスによれば、10月に発表された企業の人員削減は前年同月比で48％増加。今後さらなるレイオフが見込まれるとしている。

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総務省はスマートフォンン端末の“対応バンド”などに関する考え方を示す「移動端末設備の円滑な流通・利用の確保に関するガイドライン」の改正案を公開した。11月5日~12月5日までパブリックコメントを募集する（総務省、ケータイ Watch）。

この改正案では、いわゆるスマートフォン端末のバンド縛りやバンドロックと言われる「端末の対応周波数帯の制限」に関して言及。この制限に関して改正案では、事業者が端末を調達する際に、当該端末のメーカーに対して周波数帯の制限などの機能の制限を求めることは、「利用者の利便を損なう可能性がある」と記載。

事業者がユーザーへスマートフォン端末などを販売する際、その端末を利用した場合の、携帯電話事業者ごとの通話・データ通信の利用可否を説明する必要があるなどの項目が加えられた。また持込まれた端末が、自社に割り当て周波数帯のうち、最も人口カバー率が高い周波数帯に対応していない場合、自社の通信サービスが利用できる区域を示した日本地図などを示す必要があるとしている（　「移動端末設備の円滑な流通・利用の確保に関するガイドライン」[PDF]）。

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経団連の会員企業向けの書類やアンケートなどでは来年から従来の「中途採用」を「経験者採用」の表記に統一するという。会員企業にも採用活動での使用を推奨する方針。こうした呼称が一般に広がるかは不明。過去には同様のものとして「春闘」の使用をやめ、「春季労使交渉」と呼ぶ方針を経団連は提示したことがあるそうだが成功はしていない模様。

ugoo 曰く、

経団連は、新卒者ではない従業員の採用を「中途採用」と表記するのを、「経験者採用」に統一するよう推奨していくことを決めたそうだ。「中途」が消極的な印象を与えるからだという。（読売）

裏返すと「新卒者採用」は、「未経験者採用」「ポテンシャル採用」「チャレンジ採用」ということとなる。

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CNNの報道によると、10月24日にウクライナに提供されているStarlink端末1300台が先月下旬に接続不能になったそうだ。同じ10月にSpaceXのイーロン・マスク氏が、ウクライナでのStarlink提供に資金的な理由から否定的な意見を出しており、米国防総省に費用負担するよう求めていた。こうした経緯もあり、ウクライナ側ではStarlinkにアクセスできなくなる可能性を懸念しているという（CNN、Wedge ONLINE）。

先のStarlinkの提供と資金の問題に関しては、マスク氏は方針転換して拠出要請を取り下げたとする説明していたそうだ。しかし、現実にはSpaceXと国防総省の間では交渉が続いているとCNNは報じている。またSpaceXはウクライナに提供している1300台の接続維持のための費用として、1台あたり月2500ドルを請求しているとされる。最終的には支払いの継続が不可能になる可能性があるとしている。こうした通信インフラを個人企業に依存するリスクに関しては、Wedge ONLINEの記事でも詳しく取り上げられている。

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財務省がCOVID-19ワクチン接種費用に関して、全額国費で負担している現状をやめるべきだとの見解を示しているという。この見解は7日に開かれた財政制度等審議会で示されたもので、同省では重症化率や他の感染症とのバランスをみながら、特例的な措置は廃止すべきとの提起をおこなっている。現在のCOVID-19ワクチンの接種費用は1回当たりおよそ9600円で、昨年度の接種費用の総額は2兆3000億円にも上るためだという。同省は今後はインフルエンザなどのような接種する人が費用の一部を負担する方式に移行するよう求めている（TBS NEWS DIG、テレ朝NEWS）。

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headless 曰く、

Bloomberg の Mark Gurman 氏によると、Apple がトリガーフレーズ「Hey Siri」の使用をやめ、「Siri」だけで Siri を呼び出せるようにすべく作業を進めているそうだ (Bloomberg の記事、 The Verge の記事、 Mac Rumors の記事、 9to5Mac の記事)。

現在のところ Siri の呼び出しは日本語版でも「Hey Siri」となっているが、変更が適用されれば「Siri」に続けて要件を話すだけで Siri が応答するようになる。一見単純そうに見える変更だが、Gurman 氏によれば意外と複雑なのだという。2 つの単語を組み合わせた「Hey Siri」はシステムが比較的容易に聞き取れるのに対し、単語 1 つの「Siri」ではさまざまなアクセントやなまりに対応するため、相当量の AI 学習やそれに伴うエンジニアリング作業が必要とのこと。開発が計画通り進めば、変更は 2023 年または 2024 年にロールアウトされるとのことだ。

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headless 曰く、

Microsoft が 9 月に出した求人で、広告表示とサブスクリプションによる低価格 PCに言及していたそうだ (On MSFT の記事、 The Register の記事、 Neowin の記事、 WinBuzzer の記事)。

求人はプリンシパルソフトウェアエンジニアリングマネージャーを募集するもので、新たな Windows インキュベーションチームの一員としてクラウド中心の世界における Windows の新たなビジネスモデルの方向性を切り開く人材が求められていたという。例としては広告表示とサブスクリプションによる低価格 PC のほか、仕事でもオフでも使用できる direct-to-cloud ハードウェアデバイスが挙げられていたとのこと。

このポストは今月に入って差し替えられており、これらの例は削除されている。スラドの皆さんは広告が表示される代わりに低価格な PC、使ってみたいだろうか。

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しろやぎ秋吾さんの描いた漫画「ジェネレーションギャップを感じた時」その2がTwitter上で話題になっている。この漫画ではヤングな後輩と一緒に来るまで移動中、カーオーディオの交換用にミニディスク（MD）を渡したら、CDのケースだと勘違いし、中から取り出そうとしてカートリッジケースごと破壊したという内容となっている。MDの再生機器の販売に関しては、昨年末に最後まで製品を販売していたTEACも撤退しており、CDは知っていてもMDは知らないという世代が世の中では大半を占めているようだ（しろやぎ秋吾さんのツイート、Togetter）。

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物質・材料研究機構（NIMS）が金属疲労による亀裂の成長メカニズムを詳細に解明したそうだ。体積を扱う新たな3D解析手法を活用することで解明に成功したとのこと（NIMSリリース、鉄鋼新聞）。

鉄鋼新聞の記事によると、亀裂が発生・成長する過程のうち、初期と後期のメカニズムは1970年代に解明されていたそうだ。しかし最も重要な中期については金属組織の観察が困難なことから未解明だったという。新手法での観察の結果、従来の定説と異なり、中期も初期と同様に結晶内のすべり面に沿って亀裂が進むことが判明。金属疲労の分野で50年にわたる課題を解決したとしている。

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