ノーマルビュー

10代の少女がピタゴラスの定理の新しい証明を示す、「最も美しい証明」と評価

2023年4月10日 14:30
アメリカ数学会で2人の10代の少女がピタゴラスの定理について新しい証明方法をプレゼンテーションしたことが話題になっています。応用数学の専門家であるキース・マクナルティ氏は「性別、民族、社会人口学的背景に関係なく、喜びと情熱があれば誰でも、研究分野での卓越性は達成可能であることを示す素晴らしい出来事」と評しているほか、その証明方法自体が波紋を呼んでいます。

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びんずる像盗難事件のスピード解決、「110番映像通報システム」が成果

著者: nagazou
2023年4月10日 13:03
5日に長野市の善光寺からなでることで御利益があるとされている「びんずる尊者」の木像が盗み出される事件があった。この事件では盗難の通報から2時間余りのスピード逮捕が実現できたという。報道によると、先日も話題に取り上げた「110番映像通報システム」が役立ったようだ(SBC信越放送NHK)。

善光寺の東側に設置された防犯カメラに容疑者が「びんずる尊者像」を運ぶ様子が写っており、警察は善光寺側に110番映像通報システムの利用を依頼したという。送信された防犯カメラの画像に写った容疑者の顔や服装などをもとに、通信指令課は即時に各警察署へ緊急配備を要請した結果、スピード逮捕につながった模様。

盗み出された「びんずる尊者」の木像は、翌6日に保管されていた市内の警察署から善光寺に戻されたとしている。なお容疑者は「あの像に恨みがあった」という趣旨の供述をしているという(日刊スポーツ)。

あるAnonymous Coward 曰く、

犯人が犯行当時マスクをしていなかったこともあり、スピード解決へ。

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新しいSuica改札システム、運賃計算は改札機ではなくサーバーで

著者: nagazou
2023年4月8日 07:09
JR東日本は4月4日から交通系IC「Suica」に「センターサーバー方式」を採用した、新しい改札システムを導入したという。従来のSuicaとの違いとしては、改札機で実行していた運賃計算を、サーバ側で行うようになったこと。サービス機能の拡張性向上、高速処理による複雑な計算の実行、改修作業の工期短縮化とコストダウンが実現可能になったとしている。従来型のスタンドアローン型は耐障害性などのメリットもあったが、ICカードにデータを記録するため記憶容量に限界があり、Webやスマートフォンとの親和性にも課題があったとしている(JR東日本リリース[PDF]ITmedia)。

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留萌線廃止日に起きた違法ドローン騒動

著者: nagazou
2023年4月7日 13:52
あるAnonymous Coward 曰く、

さる3月31日をもってJR北海道の留萌本線石狩沼田~留萌間が廃線となったが、その最終運行日に駅周辺で無許可ドローンによる空撮を行なった鉄道マニアがいた模様。JR北海道は駅・線路上空でのドローンの飛行を禁止しており、現地には数台のパトカーで警察官がかけつけて拡声器で飛行中止を呼び掛けたとか(レスポンス

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日本アマチュア無線連盟(JARL)に対し、3回目の会計帳簿の開示命令

著者: nagazou
2023年4月7日 07:03
あるAnonymous Coward 曰く、

過去に何度か取り上げている日本アマチュア無線連盟(JARL)の会計帳簿問題(過去記事その1その2)。で、2023年3月30日、東京地方裁判所は、日本アマチュア無線連盟(JARL)に対し、高尾義則(JG1KTC)会長が就任した2016年度から今年度まで7年分の会計帳簿・領収書全てを開示するよう命ずる判決を言い渡しました(7K1BIB/AC1AMの業務日誌)。

日本アマチュア無線連盟(JARL)は2020年、2021年と続けて、本来であれば"一般社団法人及び一般財団法人に関する法律の第百二十一条"において開示されるべき会計帳簿の隠蔽工作を繰り返し裁判で2連敗してきたが、今年は遂に裁判所より現会長が就任してからの過去7年間の会計帳簿の開示を命令されてしまったようだ。詳しい判決文や要約は元記事に掲載されている。

昨年、一昨年の敗訴時にも、高尾義則(JG1KTC)会長の個人的なクラブの飲食費や、広報大使やRadioJARL.com等の事業を理事会の決議を通さずに高尾会長が独断で勝手に行い、飲食費や交通費が無断で支出されている等々、幾多の問題行動や、会員から集めた資金の使い込みが明らかになり物議を醸していたが、今回は遂に過去7年に渡る事実が明るみになる可能性がある。膨大な帳簿や領収書の解析にあたるチームにはただ感服するばかりだ。

また、一般社団法人設立時に作成されたJARLの定款ではそれまでの41年間にも及ぶ長期政権の反省と再発防止から、会長の連続任期は最大8年までとされ、高尾会長は2024年に行われるJARL通常選挙で期限である8年を迎えるはずであったが、それも高尾会長自身により無効化されてしまっている。アマチュア無線家としてはなるべく早く正常な運営に変わり、再び科学立国を支える基盤となって行く事を願わずにはいられない。

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PHS、日本でのサービスが2023年3月31日ですべて終了

著者: nagazou
2023年4月5日 14:24
ちょっとタイミングがずれてしまったが、ピッチこと「PHS」の法人向けサービスが2023年3月31日に終了した。個人向けサービスはすでに終了しており、法人向けサービスの終了でPHSは完全に利用できなくなった。旧DDIポケットからサービスを引き継いだソフトバンクは、ワイモバイルのWebサイト内で、「PHS25年史」と題したページを用意している。またケータイ Watchでは、旧DDIポケット時代から在籍していた、ソフトバンク常務執行役員の寺尾洋幸氏にPHS時代、より正しくは、PHS事業者のひとつであったDDIポケットから続く取り組みを聞くインタビュー記事を掲載している(ケータイ Watch)。

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京都市、バス1日券を来年3月末で廃止

著者: nagazou
2023年4月5日 06:03
京都市は来年3月末でバスが1日乗り放題となる乗車券を廃止するという。市バスは観光客の利用が多く、コロナ禍以前前は清水寺や金閣寺(北区)などの近くを通るバスに観光客が大勢乗り込み、通勤・通学の市民が乗車できない事態も発生していた。市民から「停留所が行列」「満員で乗れない」といった不満が出ていたという(zakzak)。

市はこうした混雑の一因が1日券にあるとみて、今年9月末に販売を終了し、使用は来年3月末までとすることを決めたという。市はこれから観光客数が回復することを想定し、より輸送能力のある市営地下鉄に観光客を誘導する方針。同時に地下鉄とバスを組み合わせ、早く快適に行けるルートを多言語で発信するとしている。

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“エリアをまたいだ乗車”実現なるか? 「Suica」の改札システムが順次リニューアル 2026年度完了予定

2023年4月4日 17:30
2001年に誕生したJR東日本の「Suica」が、サービス開始以来初めてとなる大幅なシステム変更を行う。従来は駅の自動改札機で行っていた運賃計算を、センターサーバーに集約して行うように順次改修される。この改修が完了すると、現状はできない「エリアをまたぐ乗車」や「他のチケットと連携した柔軟な利用体験」を実現できる可能性がある。

ChatGPTのふりをした人間が回答する『俺GPT』

著者: nagazou
2023年4月4日 14:29
ChatGPTは自然な言葉でさまざまな回答を行うことで知られているが、反対に人間がChatGPTのふりをして質問に回答するサービスが登場したそうだ。このサービスは「俺GPT」と名付けられhatGPTとそっくりの画面デザインとなっていたらしい。作者が適当に返事をするというアバウトさが売りだったという。3月29日にオープンしたようだが、中の人の処理能力を超えてしまったようで、現在の俺GPTのサイト上には「俺GPTは死にました。ユーザーのみなさん本当にありがとうございました!」というコメントだけが残されている(俺GPT中の人の開始告知ツイート)INTERNET Watch)。

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西武鉄道、芝桜の見ごろに合わせ秩父方面の列車増発・延長。4月14日~5月7日

2023年4月4日 07:00
 西武鉄道は、GWのお出かけや芝桜が見ごろを迎える「羊山公園 芝桜の丘」(埼玉県秩父市大宮63605)へのアクセス利便性と混雑緩和を図るため、池袋線・西武秩父線で運行する通常4両編成の各駅停車を一部8両編成に変更する。期間は4月14日~5月7日。

ChatGPTを神の道具にするChrome拡張機能4選

Image:Shutterstockいろいろと便利に使えると話題のChatGPTですが、基本OpenAIのウェブサイトから使う仕様なのに機能が少なくて使いやすいとは言えなかったりします。この記事ではそんなChatGPTの弱点を改善するChrome拡張を紹介します。Glarity-SummaryforGoogle/YouTube(ChatGPT)Glarity-SummaryforGoogle/Yo

新電力195社が既に「契約停止・撤退・倒産」、全体の27.6%に上る

著者: nagazou
2023年4月3日 16:04
帝国データバンクの新電力会社事業撤退動向調査によると、大手電力10社の2022年度第3四半期(2022年4~12月)決算は、うち9社が最終赤字を計上。電力会社側は家庭向け電力の値上げ方針を打ち出している。同様に新電力会社でも値上げを進めているようだ。帝国データバンクによると、電気料金の総額が1年前と比較して増加した企業は86.6%にのぼったという(帝国データバンク日経新聞日テレNEWS)。

財務基盤が脆弱な新電力会社は契約停止や撤退する企業が相次いで発生しているとしている。2021年4月までに登録のあった「新電力会社」706 社のうち、3月24日時点で195社(構成比27.6%)が倒産や廃業、または電力事業の契約停止や撤退しているという。そのうち倒産・廃業に至った企業は22年3月末の14社から26社に増加。新規契約の受け付け停止を含む「契約停止」は112社と1年前の8倍に増えた。

一方、新電力会社の倒産や撤退で契約継続が困難となり、大手電力会社等から供給を受ける「電力難民」企業が2022年10月には4万5871件に急増したという。2023年3月段階では3万7873件まで減少したものの依然として高い水準にあるとしている。

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