ノーマルビュー

信州大学とJAMSTEC、水で分解するビニルポリマーによるプラスチック循環システムを開発研究へ

著者: nagazou
2023年4月13日 18:05
headless 曰く、

信州大学と JAMSTEC が水で分解し資源再生するビニルポリマーを利用した新しいプラスチック循環システムの開発研究に着手するそうだ (信州大学のお知らせプレスリリース: PDFJAMSTEC のプレスリリース)。

プラスチックを構成する高分子を化学的に分解して原料物質を再生し、再び高分子を合成するケミカルリサイクルは理想的な資源循環方法とされているが、プラスチック総生産量の 75% 以上を占めるビニルポリマーでは炭素骨格の分解が難しく、アクリル樹脂など一部のビニルポリマーでケミカルリサイクルの実証実験が行われるにとどまる。

研究メンバーの一人である信州大学の髙坂泰弘准教授は強酸や強アルカリを用いて加水分解することで容易にケミカルリサイクル可能なビニルポリマーを世界で初めて開発している。他のメンバーは信州大学の長田光正准教授が高温高圧水で多糖類を分解する技術を持ち、JAMSTEC の出口茂 海洋機能利用部門生命理工学センター長は深海に存在する熱水噴出孔周辺の物質循環を再現する水の急熱・急冷合成装置を開発している。

3 人はビニルポリマーを高速で合成する技術を開発しているが、今回の計画ではこれまで培ってきた技術を「合成」ではなく「分解」に利用する。具体的には髙坂氏が開発したビニルポリマーを高温高圧水で処理して原料を効率よく再生する手法を開拓していくとのことだ。

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吹っ飛んできた布団により電車が一時運転を見合わせる

著者: nagazou
2023年4月13日 12:46
あるAnonymous Coward 曰く、

朝日新聞の記事によると、京王線府中駅で、飛んできた布団が電車のパンタグラフに引っかかり、撤去のために約2時間運転を見合わせたそうだ。

この日は、黄砂も飛ぶなど、強風が吹いていた。

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Twitter社はもうない

著者: nagazou
2023年4月12日 13:03
Twitterは企業としてすでに存在していないことが分かったそうだ。カリフォルニア北部地区連邦地方裁判所などで開かれている訴訟で提出された資料によると、同社はイーロン・マスク氏の保有する「X Corp.」という名前の企業に統合されたとしている。このXはイーロン・マスク氏の持株会社「X Holdings」の子会社で非公開企業。TwitterやFacebookのアカウントを停止された女性が旧Twitter社やMetaなどを相手に異議を申し立てるための訴訟の過程で出された4月4日付の資料で判明したとしている(訴訟資料[PDF]ITmedia)。

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ギター型ハサミで鋭いカッティングを!

著者: 三浦一紀
2023年4月11日 16:00
Image:ヴィレッジヴァンガードあえて左手で使ってみるジミヘン奏法。みんな大好きヴィレッジヴァンガードで販売されている「ギターハサミSekiSound」がとってもクール。持ち手がストラトキャスターのようなフォルムで、かっこいいんですよ。ボディに穴が空いてるので「スティーブヴァイモデル」っぽ。ヘッド部分もしっかり再現。このヘッドはキャップになっています。また、フレットも入っています。細かい。このハ

文化庁の「日本映画情報システム」が前年度で閉鎖

著者: nagazou
2023年4月11日 12:53
映画情報を集めたデータベースサイト「日本映画情報システム」が3月31日に公開を終了していたことが判明したこのサービスに関しては過去記事でも紹介されているが、文化庁が2006年から公開してきたサービスで、1896年以降に公開された日本映画作品4万8973件の情報を掲載している。作品名や監督名などで検索すれば、公開日や出演者、制作会社、上映時間、あらすじなどを確認できるものだったという。ITmediaが文化庁映画振興係に問い合わせたところ、「サイト公開当時と比べると、民間でも似たようなサイトが出てきているため、いったん終了とした」と説明があったとしている(日本映画情報システム跡地ITmedia)。

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Webで映画ロケ地を探す、全国ロケーション情報DB稼動 2006年05月10日

新聞社の衰退はネットやスマホの普及が原因ではない

著者: nagazou
2023年4月11日 06:03
tamaco 曰く、

グンゼを引き合いにだして、変われない新聞を対比した記事。

朝日新聞GLOBE+の記事によると、新聞の存在感がハイペースで失われているという。1997年の総発行部数は5,400万部を記録していたが、昨年2022年には3000万部にまで落ち込んでいるという。この記事では「知性ある記者・編集者」が「取材やエビデンス」に基づき、「信用できる情報」を届けてくれるという新聞社の本質的な強みを見失ったとし、現在は各新聞社の抱えるコア読者層に迎合し、言説の先鋭化が進み、客観性を失い続けていると指摘している(朝日新聞GLOBE+)。

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10代の少女がピタゴラスの定理の新しい証明を示す、「最も美しい証明」と評価

2023年4月10日 14:30
アメリカ数学会で2人の10代の少女がピタゴラスの定理について新しい証明方法をプレゼンテーションしたことが話題になっています。応用数学の専門家であるキース・マクナルティ氏は「性別、民族、社会人口学的背景に関係なく、喜びと情熱があれば誰でも、研究分野での卓越性は達成可能であることを示す素晴らしい出来事」と評しているほか、その証明方法自体が波紋を呼んでいます。

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びんずる像盗難事件のスピード解決、「110番映像通報システム」が成果

著者: nagazou
2023年4月10日 13:03
5日に長野市の善光寺からなでることで御利益があるとされている「びんずる尊者」の木像が盗み出される事件があった。この事件では盗難の通報から2時間余りのスピード逮捕が実現できたという。報道によると、先日も話題に取り上げた「110番映像通報システム」が役立ったようだ(SBC信越放送NHK)。

善光寺の東側に設置された防犯カメラに容疑者が「びんずる尊者像」を運ぶ様子が写っており、警察は善光寺側に110番映像通報システムの利用を依頼したという。送信された防犯カメラの画像に写った容疑者の顔や服装などをもとに、通信指令課は即時に各警察署へ緊急配備を要請した結果、スピード逮捕につながった模様。

盗み出された「びんずる尊者」の木像は、翌6日に保管されていた市内の警察署から善光寺に戻されたとしている。なお容疑者は「あの像に恨みがあった」という趣旨の供述をしているという(日刊スポーツ)。

あるAnonymous Coward 曰く、

犯人が犯行当時マスクをしていなかったこともあり、スピード解決へ。

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新しいSuica改札システム、運賃計算は改札機ではなくサーバーで

著者: nagazou
2023年4月8日 07:09
JR東日本は4月4日から交通系IC「Suica」に「センターサーバー方式」を採用した、新しい改札システムを導入したという。従来のSuicaとの違いとしては、改札機で実行していた運賃計算を、サーバ側で行うようになったこと。サービス機能の拡張性向上、高速処理による複雑な計算の実行、改修作業の工期短縮化とコストダウンが実現可能になったとしている。従来型のスタンドアローン型は耐障害性などのメリットもあったが、ICカードにデータを記録するため記憶容量に限界があり、Webやスマートフォンとの親和性にも課題があったとしている(JR東日本リリース[PDF]ITmedia)。

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留萌線廃止日に起きた違法ドローン騒動

著者: nagazou
2023年4月7日 13:52
あるAnonymous Coward 曰く、

さる3月31日をもってJR北海道の留萌本線石狩沼田~留萌間が廃線となったが、その最終運行日に駅周辺で無許可ドローンによる空撮を行なった鉄道マニアがいた模様。JR北海道は駅・線路上空でのドローンの飛行を禁止しており、現地には数台のパトカーで警察官がかけつけて拡声器で飛行中止を呼び掛けたとか(レスポンス

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日本アマチュア無線連盟(JARL)に対し、3回目の会計帳簿の開示命令

著者: nagazou
2023年4月7日 07:03
あるAnonymous Coward 曰く、

過去に何度か取り上げている日本アマチュア無線連盟(JARL)の会計帳簿問題(過去記事その1その2)。で、2023年3月30日、東京地方裁判所は、日本アマチュア無線連盟(JARL)に対し、高尾義則(JG1KTC)会長が就任した2016年度から今年度まで7年分の会計帳簿・領収書全てを開示するよう命ずる判決を言い渡しました(7K1BIB/AC1AMの業務日誌)。

日本アマチュア無線連盟(JARL)は2020年、2021年と続けて、本来であれば"一般社団法人及び一般財団法人に関する法律の第百二十一条"において開示されるべき会計帳簿の隠蔽工作を繰り返し裁判で2連敗してきたが、今年は遂に裁判所より現会長が就任してからの過去7年間の会計帳簿の開示を命令されてしまったようだ。詳しい判決文や要約は元記事に掲載されている。

昨年、一昨年の敗訴時にも、高尾義則(JG1KTC)会長の個人的なクラブの飲食費や、広報大使やRadioJARL.com等の事業を理事会の決議を通さずに高尾会長が独断で勝手に行い、飲食費や交通費が無断で支出されている等々、幾多の問題行動や、会員から集めた資金の使い込みが明らかになり物議を醸していたが、今回は遂に過去7年に渡る事実が明るみになる可能性がある。膨大な帳簿や領収書の解析にあたるチームにはただ感服するばかりだ。

また、一般社団法人設立時に作成されたJARLの定款ではそれまでの41年間にも及ぶ長期政権の反省と再発防止から、会長の連続任期は最大8年までとされ、高尾会長は2024年に行われるJARL通常選挙で期限である8年を迎えるはずであったが、それも高尾会長自身により無効化されてしまっている。アマチュア無線家としてはなるべく早く正常な運営に変わり、再び科学立国を支える基盤となって行く事を願わずにはいられない。

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