Image:Dr.RuthMottram(DMI)｜2005年にアイスランドで撮影された氷河マウス氷河の上に、まっくろくろすけならぬ、みどりみどりすけが登場。世界のそこかしこにある氷河の上に、明るい緑色の苔玉が散らばっているらしいですよ。なにが信じられないって、この苔玉のコロニーが移動しているってことです。しかも、移動する速度も方向もほぼ同じなんですって。「氷河マウス（glaciermice）」と

Appleが保留にしていたiOSアプリ「HEY Email」のアップデートを承認したそうだ(HEYの記事、 The Next Webの記事、 Mac Rumorsの記事、 The Vergeの記事)。

BasecampのHEYは有料の電子メールサービスで、HEY Emailは専用クライアントとして提供されている。アプリ自体にはサインアップ機能を搭載していないが、Appleはアプリ内購入機能を使用しなければ削除するとBasecampに通告し、アップデートを拒否した。この件はBasecamp CTOのデビッド・ハイネマイヤー・ハンソン氏がTwitterで報告したために話題となっていたが、ツイートを見たAppleから19日に連絡があったという。内容としては「今後も一緒に仕事をしていきたい」「アップデートは承認された」といったもので、HEY Emailのバージョン1.0.2は22日付で公開されている。

すべて読む | アップルセクション | スラッシュバック | アップル | デベロッパー | iOS |

関連ストーリー：
Appleが中国向けApp Storeから未認可ゲーム2万本以上を削除するとの報道 2020年06月26日
米下院アンチトラスト小委員長曰く、AppleのApp Storeは「ぼったくり」 2020年06月21日
EUの欧州委員会、Appleに対し独占禁止法違反の疑いがあるとして本格調査へ。App StoreやApple Payが対象 2020年06月18日
AppleのApp Storeルールは、Apple Arcade以外のゲーム配信サービスを許容しない 2020年03月27日
病原体拡散シミュレーションゲーム「Plague Inc.」、「中国では違法」として中国のApp Storeから削除される 2020年03月03日
Apple、App Storeの検索結果で自社アプリを優先しているとの疑惑を否定 2019年07月28日
App Storeのガイドライン違反で削除されたペアレンタルコントロールアプリ、機能が制限されることなくApp Storeに復活 2019年07月14日
App Storeのルールは独禁法違反だとして開発者がAppleを提訴 2019年06月10日
iOS向けアプリ配信をAppleが独占していることに対する裁判、原告らに訴える権利があるとの判断が出る 2019年05月16日
EU、Spotifyの訴えを受けてAppleを独禁法違反で調査へ 2019年05月09日
カスペルスキー、App StoreにおけるAppleの反競争行為をロシア連邦反独占庁に訴える 2019年03月23日

　電卓機能が一体となった8.5インチの電子メモパッド「電卓付き8.5インチ LCDボード」が、あきばお～弐號店で販売中。トーシン産業のプライズ向け製品で、店頭価格は税抜き1,500円。

ウイルス感染においては感染者の20％が80％以上の二次感染を引き起こすことが知られており、パレートの法則が成立するといわれてきました。新たに発表された複数の研究結果が「新型コロナウイルス感染症(COVID-19)においても同様の傾向が認められる」と指摘しており、「大多数の感染者はウイルスをうつすことはない」と説明しています。

続きを読む...

あるAnonymous Coward 曰く、

政府が大学などから国外に技術が流出しないように対策を取る。国から研究費の補助を受けている場合に限定されるが、外国企業からの資金援助を受けている場合、その情報開示を義務づける方針。中国を警戒する米国の経済安全保障政策に合わせる形となる。

現時点では、研究室が政府の補助を受けていても、ほかの国や企業といった組織に関する情報を開示する必要はない。このため、政府が重要と考えている研究であっても、中国などの国外機関の関与があるかどうかは把握できていないという。

東京大学・大学院には、外国人留学生が4000人以上いるとされ、そのうち中国籍は6割を占めているそうだ。人工知能（AI）の開発などでは、中国人留学生が研究を支えているのが現実他という。一方で輸出規制対象となっている技術や製品を持ち出そうとする例もあるという。中には中国軍との関わりがあった人物もいた模様（日経新聞）。

すべて読む | セキュリティセクション | セキュリティ | 中国 | 情報漏洩 |

関連ストーリー：
中国のネット検閲現場、検閲対象の広がりと共に検閲作業員の需要も増大 2020年05月28日
北朝鮮ハッカーは日本企業の下請けもやっている？ 2020年02月06日
中国、シリコンバレーでの影響力を強める 2018年10月12日
日本の大学の研究競争力は大幅に低下、投入される公的研究資金や従事者の減少などが理由 2016年04月04日

最新オーディオサングラス「Sunkoo」 1.最先端技術「指向性オーディオ」より、外の音を感じながら音楽を楽しめる。 2. 大量のフェイスデータ分析から生まれた特許取得のU型ヨロイデザイン採用。 3. UV・ブルーライト仕様で目を守ります。 4.通話だけでなくSiriやGoogleアシスタントにも対応！ 5. タッチコントロールで簡単な操作！テンプルを開閉してオンとオフを切り替えます。 6. 120mAhの電池を2つ搭載、最長6時間連続使用可能！

ドイツのオンライン決済大手「ワイヤーカード」が25日、破産手続きの開始を表明した。同社に対しては19億ユーロの資金の行方が不明という不正会計疑惑が出ている（ロイター、Bloomberg）。

同社はドイツ主要30銘柄を構成するDAX30に含まれていた。負債額は35億ユーロ（約40億ドル）。株価低迷などを受けて19日にマークス・ブラウン最高経営責任者（CEO）が辞任したが、直後にドイツ警察によって逮捕されている（日経新聞、TechCrunch）。

ワイヤーカードは世界で活動しており、法人顧客が決済サービスを利用する際、事前に保証金をとる仕組みなど取っている。保証金は解約すれば3から6か月で返済される仕組みだが、破産すれば全額返済は困難とみられる。今回の破産で、こうした保証金の返金に問題が生じる可能性が高く、影響は広い範囲に及ぶとみられている。なお、ビザとマスターカードは、両社のネットワーク上でワイヤーカードが取引するのを無効化することを検討しているという（日経新聞、Bloomberg）。

また同社は昨年、ソフトバンクグループと提携していることが伝えられているが、中央日報や日経などの報道を見る限り、投資損失の影響は少ないとみられる（中央日報、日経新聞）。

すべて読む | 通信 | お金 |

関連ストーリー：
東芝で不正会計が新たに発覚、赤字工事を隠蔽 2017年12月28日
オリンパス不正会計事件で歴代経営陣らに命じられた高額な損害賠償、実際には支払われるのか 2017年05月08日
ビットコインを使った上場投資信託の認可申請、米証券取引委員会が認可を拒否 2017年03月13日
東芝が数千億円規模の損失を計上する可能性があると発表、株価も大きく下落 2016年12月29日