ゲームや電子機器を扱う米小売大手GameStopが従業員向けイベントのコンテスト企画の一つで賞品として追加の労働時間10時間分を提示して注目を集めたのだが、結局この企画は無しになったようだ(The Vergeの記事、 Kotakuの記事、 TheGamerの記事[1]、 [2]、 Reddit - r/GameStopのスレッド)。

企画の内容は「Incisiv TikTok Dance Challenge」と題したダンスビデオコンテストで、UB40バージョンの「Red Red Wine」(リミックス版)に合わせて踊るTikTokの「#redwinechallenge」に乗っかったものだ。賞品はAmazon Echo 8とEcho Auto、100ドル分のVISAギフトカード、ブラックフライデーの週に使える追加労働時間10時間分(10 additional labor hours)となっていた。

「追加労働時間」の意味は明確でないものの、パンデミック中かつ忙しい時期に10時間余分に仕事することのどこが賞品なのかなどと批判されることになる。企画ページには他にも賞品の出る企画が複数用意されているが、労働時間を賞品にしたものはない。変に注目を集めてしまったためか、コンテストが盛り上がりに欠けたためか、企画自体が企画ページから削除された(削除前のInternet Archiveスナップショット)。

GameStopでは3月、COVID-19パンデミック宣言を受けて必要不可欠でない業種に営業を禁じる動きが全米に広がる中、同社の店舗は必要不可欠な小売業に該当するので休業しない、と従業員に伝える内部メモの存在が報じられて批判を受けた。

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2020年米大統領選挙・連邦議会議員選挙に合わせてマサチューセッツ州で実施された州民投票で、自動車を修理する権利に関する州法改正案が賛成74.90%で承認された(Ballotpediaの記事、 Ars Technicaの記事、 The Vergeの記事、 The Regisiterの記事)。

改正案は州民提案によるもので、修理する権利がテレマティックシステムを含む車載診断システムに拡大される。メーカー・車種を問わず、テレマティックシステムを使用する2022年式以降の自動車を州内で販売するには、相互運用可能で標準化されたオープンアクセスプラットフォームの搭載が義務付けられる。

自動車が生成し、診断・修理・維持またはそれらに関連する用途で使用するデータはすべて、プラットフォームへの直接的なデータ接続で安全に読み取れるようにする必要がある。自動車の所有者や所有者の許可を受けた修理業者によるプラットフォームへのアクセスにメーカーの承認は必要ない。メーカーがこれに違反してアクセスを拒否した場合、民事訴訟で損害額の3倍または10,000ドルのどちらか多い方の金額を請求可能になる。

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11月のTIOBE IndexでPythonが初めてJavaを上回り、2位に上昇した(InfoWorldの記事、 Neowinの記事)。

JavaはCとともにTIOBE Index開始当時から不動のトップ2で、2015年4月以降は1位を維持していた。しかし、今年3月以降急速にレーティングを落とし、5月以降はCが1位となっている。一方、Pythonは2017年後半からレーティングを伸ばしており、2018年後半にはC++と並び、2019年半ばからは完全にC++を上回って(2位との差が大きい)3位を維持していた。

11月のレーティングはPythonが前年から2.27ポイント増の12.12%、Javaは4.57ポイント減の11.68%となっている。1位のCは0.17ポイント増の16.21%とわずかな増加にとどまるが、2位以下との差は広がっている。

このほか、増加幅が1ポイントを超えたのは4位のC++(7.60%、+1.99)のみで、減少幅が1ポイントを超えたものはない。いずれも増加幅は小さくレーティングも1%前後だが、R(16位→9位)やPerl(21位→12位)、Go(20位→13位)、Transact-SQL(32位→20位)が大きく順位を上げている。逆にSwift(10位→14位)やRuby(11位→15位)、Delphi/Object Pascal(13位→18位)、Objective-C(12位→19位)は大きく後退した。

Pythonの人気が上昇した理由としてはデータマイニングやAI、数値計算といった分野での需要増が挙げられることも多い。一方、TIOBE Software CEOのPaul Jensen氏はプログラミングがソフトウェアエンジニアだけのものではなくなり、容易に学習して開発可能なプログラミング言語の需要にPythonがマッチしていることを挙げている。スラドの皆さんのご意見はいかがだろうか。

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NASAのジェット推進研究所(JPL)は2日、宇宙探査機ボイジャー2号にコマンドを送るDeep Space Station 43(DSS43)で更新した機器を用い、10月29日にテストを実施したと発表した(JPL Newsの記事)。

オーストラリア・キャンベラに設置されたDSS43はNASAのDeep Space Network(DSN)の一部で、直径70mのアンテナはボイジャー2号にコマンドを送信できる唯一のアンテナだが、修理と更新のため3月からオフラインになっている。ミッション管制官はボイジャー2号からデータを受信できるものの、コマンドを送ることはできなくなっており、ボイジャー2号は地球からコマンドを受けることなく飛行を続けていた。

更新された機器の中には2台の無線送信機が含まれ、そのうち1つは47年間にわたって交換されることなくボイジャー2号にコマンドを送り続けていたという。このほか、加熱・冷却装置や電源装置、新しい送信器が必要とする電子機器などが更新されたそうだ。10月29日に実施されたテストでは一連のコマンドをボイジャー2号へ送信。ボイジャー2号は受信確認の信号を返すとともにコマンドを実行したとのこと。

DSS43の更新作業はまだ続くが、今回のテスト成功は2021年2月にも再びオンラインに復帰できることを示す結果の一つとのことだ。

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Braveは2日、Braveブラウザーの月間アクティブユーザー数(MAU)が2,000万人を超えたと発表した(Braveのニュース記事、 透明性リポート、 Neowinの記事)。

Braveは今月でバージョン1.0到達から1年となるが、1年前に870万人だったMAUは2.3倍に増加し、現在は2,050万人になっているそうだ。また、日間アクティブユーザー数(DAU)も1年前の300万人から2.3倍に増加し、700万人を超えているという。

Braveのコンテンツ収益化プログラムに参加する認証済みクリエイターは1年間で3.2倍に増加して97万件を超えている。Brave Adsの提供国・地域の数は7倍以上、Brave Adsを利用するキャンペーンは8倍以上に増加しているようだ(透明性リポートのInternet Archiveスナップショット2019年11月14日分)。

Braveと単純に比較はできないが、Operaの元CEOで現在はVivaldi CEOのヨン・フォン・テッツナー氏は2016年、VivaldiブラウザーはMAU 500万人で利益を上げられると述べていた。

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東京商工会議所は4日、「テレワークの実施状況に関する緊急アンケート」調査結果を発表した。調査対象となったのは東京商工会議所に加盟する会員企業13,580社で回答数は1,048社（回答率7.7％）。調査期間は9月28日～10月12日となっている（テレワークの実施状況に関するアンケート[PDF]、東京商工会議所、東京新聞）。

各企業におけるテレワークの実施率については、5月から6月に行われた前回調査時と比較して、14.2ポイント減少の53.1％となった。現在もテレワークを継続している企業のうち、48.9％は4月の緊急事態宣言以降から継続しているという。業種別に見ると製造業が56.1％、サービス業が55.6％、卸売業が54.3％と比較的高い。最も低いのは建設業で41.0％となっている。前回調査時よりも32.4％減少している。

テレワークを実施したことによる効果は、回答者全体では「働き方改革（時間外業務の削減）が進んだ」が46.2％と最も多かった。次点で業務プロセスの見直しができたが39.7％。3位はコスト削減につながったというものだが、22.7％と比率としてはそれほど多くはない。

課題として上がっているのは、1位は社内のコミュニケーションで57.9％、2位は書類への押印対応で56.7％、続いて労務管理・マネジメントが51.6％、ペーパレス化45.0％、PC等の機器やネットワークの整備43.3％といずれも高い割合だった。

現在テレワークを実施していない企業にその理由を尋ねたところ、最も多いのは「テレワーク可能な業務がない」が55.6％と最も多かった。一時期実施していた企業でも45.7％が業務の生産性が下がるとの理由で取りやめた例が多い。調査を担当した担当者によれば、リモートワークに合わせた業務の流れや分担を見直しなどが必要だとしている。

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「GitHub」のソースコードがGitHubのCEOであるNatFriedmanを名乗る人物によって公開された。もちろん偽物だ。このソースコードは削除されており、web archiveに残っていたものもアクセスできなくなっている。なお本物のNatFriedman氏は今回の経緯について、数か月前に一部の顧客宛に誤って出してしまったことがあり、それがアップされたものだとしている（Resynth、Hacker News、GIGAZINE）。

リポジトリの偽装については、もともとGitHubで課題とされていた「なりすまし」の方法が取られているという。GIGAZINEによれば、

手法としては、まず偽装したいリポジトリをフォークし、偽装したいアカウントのメールアドレスを利用してコミット。その後フォークしたリポジトリをGitHubに公開すれば、見た目上はリポジトリを偽装することができてしまいます。

とのこと。ただ、この流出を機にGitHubをオープンソースにすべきという意見も強まっているようだ。

あるAnonymous Coward 曰く、

1100人にフォークされた模様

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headless 曰く、

11月3日に投票が行われた米上院議員補欠選挙(アリゾナ州)で、元NASA宇宙飛行士のマーク・ケリー氏(民主党)が当選を確実にした(AP Newsの記事、 Phoenix Business Journalの記事、 azcentralの記事、 The New York Timesの記事)。

ケリー氏は米海軍のパイロットとして湾岸戦争の砂漠の嵐作戦で39回のミッションを飛び、宇宙飛行士としては4回のスペースシャトルミッションで合計54日間宇宙に滞在している。スペースシャトルミッションではエンデバー最後のミッション(STS-134)を含む2回のミッションでコマンダーを務めた。1年近く連続して宇宙に滞在したスコット・ケリー宇宙飛行士とは一卵性双生児であり、2人は宇宙滞在における生物学的変化の研究対象にもなっている。

2011年には当時米下院議員だった妻のガブリエル・ギフォーズ氏が銃乱射事件で頭部に銃弾を受ける被害にあっている。ケリー氏はギフォーズ氏のリハビリを手伝うためSTS-134ミッション終了後にNASAを退職した。2012年にはアリゾナ州へ移り、2019年に次のミッションとして連邦議会を目指す考えを表明していた。

現職のマーサ・マクサリー上院議員(共和党)は米空軍の元パイロット。前回2018年の中間選挙では落選したが、同年死去したジョン・マケイン上院議員の後任としてアリゾナ州知事に指名されて上院議員を務めている。現地時刻4日正午過ぎの時点で開票率は83%となっており、開票は進んでいないようだ。両者の差は15万票弱だが、まだ数十万票が未集計とみらる。マクサリー氏側は負けを認めておらず、ケリー氏側からも特に公式な見解は出ていない。

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Thunderbolt接続のNVMe SSDとWindows 10 バージョン 2004/20H2の組み合わせで、ブルースクリーンが発生する互換性問題が生じることが分かった（Microsoft、窓の杜）。

IntelとMicrosoftが5日に発表したもので、クライアント版の「Windows 10 バージョン 2004」と「Windows 10 バージョン 20H2」にThunderbolt接続のNVMe SSDを接続するとブルースクリーンが発生し、

DRIVER_VERIFIER_DMA_VIOLATION (e6) An illegal DMA operation was attempted by a driver being verified

というエラーメッセージが表示されることがある模様。影響を受けるWindows 10デバイスとしては、Thunderboltポートを持つWindows PCであるとしている。現在、アップデートの提供を一時的に停止するセーフガードホールドの措置が取られている。解除されるまでは手動でのWIndowsアップデートの適用などを行わないよう推奨している。MicrosoftとIntelは現在解決のためのアップデートを作成中だとしている。

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あるAnonymous Coward 曰く、

声優でナレーターとしても知られる銀河万丈さんが新型コロナウイルスに感染されたそうだ。所属事務所である青二プロダクションが5日に発表したという。万丈さんは11月5日の早朝に喉に痛みを感じたため、PCR検査を受けたところ陽性と判定されたそうだ。現時点では発熱や咳などの症状はないとのこと（テレ朝NEWS、ORICON NEWS）。

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MM総研は10月21日、国内でのChromebook市場規模の調査結果を発表した。文部科学省が推進するGIGAスクール構想は新型コロナウイルスの影響で、4か年計画だったものが1年間で進める形に変更、2020年度中に配備を終える計画に変更された。この影響によりChromebookの出荷台数が急増しているという（国内Chromebookの市場規模調査）。

MM総研の調査によれば2020年のChromebookの出荷台数は157万1000台で、前年と比べると10倍以上の伸びとなった。しかし、端末の配備計画自体は遅れが出ており、9月段階の発表では8月末までに端末の納品が終わっているのは約2％の37自治体にすぎないという（毎日新聞）。1811自治体のうち1271自治体が年度内の配備を計画していることから、このため端末提供が本格化するのは2021年になると思われる。このため、先の調査では2021年は前年比で79.2％増となる281万5000台もの出荷台数になると予想されている。

これにより、2021年のChromebookのシェアは、国内ノートパソコン出荷台数の24％を占めるということになるようだ。

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10月27日から電動キックボードの公道での実証実験が千代田区の一部エリアで行われている。電動キックボードは欧米ではEスクーターと呼ばれ、多くの都市でシェアサービスが行われている。こうした電動キックボードのレンタル事業を国内でも展開すべく、シェアリングサービスのLuupと三菱地所が新事業特例制度を利用して経済産業省に許可を取得、実証実験を行っているのだという（PR TIMES、日経新聞、経済産業省、講ずることとする新たな規制の特例措置の内容の公表[PDF]）。

実証実験は2021年3月まで行われる予定となっている。こうした試みは国内では初めてとのこと。今回走行が認められているのは、車道および車道脇にある普通自転車専用通行帯で、今回の実証実験で電動キックボードの安全性や社会受容性などを検証するとしている。

なお原動機付き自転車として扱われることから、利用には運転免許証の携帯が必要。運転時にはヘルメットの着用も必要だ。このほか電動キックボード自体にもナンバープレートやサイドミラーなどの装備を取り付ける必要がある。

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headless 曰く、

Google Pixel 5ではディスプレイのカバーガラスが筐体フレームから浮いていることがユーザーから報告されて話題になっているのだが、Googleの見解では正常なのだという(Pixel Phone Communityのスレッド、 Neowinの記事、 9to5Googleの記事、 SlashGearの記事)。

Googleのサポートフォーラムに投稿された質問に対するCommunity Specialistの回答によると、苦情のあった実機と工場での品質コントロールデータを調べた結果、ディスプレイと筐体のクリアランスのばらつきは設計上正常な範囲に収まっているとのこと。これによる防水・防塵性能や端末の機能に影響はなく、苦情には個別に対応していくとも述べている。

同スレッドには多数の製品写真が投稿されているが、ディスプレイと筐体の隙間はかなり目立ち、左右で隙間の大きさが違うものや既に隙間に汚れが詰まっているものもある。スラドの皆さんのご意見はいかがだろうか。

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あるAnonymous Coward 曰く、

NTTドコモは4日、RFC違反のメールアドレスを利用している場合にiOS 14でメールを送信できない事象に対処するためのプロファイルを公開した（iOS14アップデート後、メール送信不可となる事象に関して）。

NTTドコモによると、アドレス内に2連続のドット「..」が含まれていたり、アットマーク前にドット「.@」が含まれているアドレスをiOS 14以降のメールアプリに設定すると、ドコモメールを送信することができなくなるとして、対象者にはSMSを通じてアドレスの変更またはプロファイルの更新を呼び掛けている。プロファイルを更新することで、アットマークの左側がクオートで囲まれ、RFC 5321 / RFC 5322 準拠の quoted-string 形式に変わるようだ。

こうしたRFC違反のアドレスはしばしばトラブルを引き起こすことから技術者からは批判の的となっていたが、日本のキャリアメールにおいては絵文字文化や迷惑メール対策として長らく容認・推奨されていた。

docomoでは2009年4月以降、RFC違反のアドレスは新規取得できなくなっていたが、すでに取得済みのものは継続利用できるため、システム側で互換性に配慮しなければいけない負の遺産となっている（ドコモ、メールアドレスの仕様を修正）。

なお、現在KDDIからの発表はないが、auメールでも同様の事象が発生していたとの情報もある。auでは2006年6月から2009年9月までRFC違反のアドレスが取得できるようになっていた（auのEメールアドレスが相互接続性を保障できないルールに変更?）。

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東京都内のタクシー事業者から国土交通省に対し、マスクをしていない人の乗車を拒否が認められるようにする運送約款の規定改正の許可が求められていた（国土交通省タクシー乗車の際はマスクの着用をお願いします！ [PDF]、国土交通省その2、日経新聞、東京新聞）。

国土交通省は4日にこれを認可したと発表した。道路運送法では、暴力を振るわれるといった場合以外は乗車拒否することが認められていない。このため、こうした申請許可が出されていたという。国交省が今回認可した規定では、タクシードライバーは乗客がマスクを着用していない場合、その理由を乗客に聞くことができる。そのうえで特定の事情がない場合は、マスクを着用を促し、それを乗客が拒否した場合は乗車を断ることができるとしている。

酔っ払った状態でマスク未着用のまま大声で話す乗客などに対して、タクシー業者側が苦慮していた背景があるようだ。国交省は今回の認可はタクシードライバーだけでなく、その次に乗車する人のための感染防止策になるとして認めたとしている。

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