以前話題となった遺伝的アルゴリズムを使ってエッチな画像を作ろうという試みだが、晴れてYouTubeによって「ヌードや性的なコンテンツ」と判断されることに成功したそうだ（レモンさんのツイート、Togetter）。

レモンさんが公式サイトで公開された過去世代の画像を元にタイムラプス動画化をした。それをYoutubeにアップして限定公開していたようだ。しかし、YouTube側から

「YouTubeチームによる審査の結果、お客様のコンテンツはヌードや性的なコンテンツに関するポリシーに違反していると判断いたしました（以下略）」

という通知があったそうだ。ちなみにこのことを発表したレモンさんには、タイトルとかで引っかかったんじゃねーのといった指摘もあったようだが、タイトルは「遺伝的なやつ」で動画説明文は「空欄」、動画は「無音」にて投稿していたため、純粋に画像のエッチさで引っかかったとのこと。

あるAnonymous Coward 曰く、

遺伝的アルゴリズムによるエッチな画像がGoogleにより性的なコンテンツと判断された模様

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経済産業省は8日、2030年までにアンモニア燃料の国内消費量を年300万トンに、2050年までに水素とアンモニア発電をエネルギー全体の1割に当たる3000万トンにまで増やすとする目標を決めたそうだ（日経新聞、NHK）。

アンモニアは燃やしても二酸化炭素を出さないことから、脱炭素に向けた次世代の燃料に位置づけられるという。2021年度からは実際の設備を使って石炭火力の燃料の20%をアンモニアとする実証試験が始まるそうで、この実証実験では既存の石炭火力発電所で、石炭を燃やす際に一緒に燃料として混ぜることで、二酸化炭素の排出量を減らす技術の実用化を目指すとしている（TBS NEWS、テレ朝news）。

課題としてはアンモニア自体の輸入。テレ朝newsによれば、アンモニアのほとんどは各国が自給自足しており、輸出は世界中で2000万トンしかないという。またアンモニアを現在の「ハーバー・ボッシュ法」で生成をするためには、大量の二酸化炭素をを排出するという問題も抱えている。このため、水素を水の電気分解から得る「グリーンアンモニア」という手法を実現するための取り組みが行われているとしている（日経新聞その2、過去記事）。

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Microsoftは長年利用してきたNoSQLデータベースエンジン「Extensible Storage Engine」（ESE）のソースコードが公開された（GitHub、ESE、Publickey、Petri、＠IT）。

このデータベースは様々なMicrosoft製品に利用されてきたもの。ESEは「JET（Joint Engine Technology）API」を実装したもので、以前は「JET Blue」と呼ばれていたという。JET APIには「JET Red」という実装もあり、このJET RedはMicrosoft Accessに使われてきたものだという。

今回ソースコードが公開されたのはこの2種類のJET APIのうち、ExchangeやActive Directoryなどで利用されてきた「JET Blue」を実装したものだそう。＠ITによれば、JET BlueとJET、JET Redは名称的な混乱が起きる可能性があることから、今回JET BlueはESEに改称されたとのこと。

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長崎大学とネオファーマジャパンは、「5-アミノレブリン酸（5-ALA）」を用いた特定臨床研究の結果、5-ALAがCOVID-19の原因ウイルスであるSARS-CoV-2に対して強い感染抑制効果があることを発見したと発表した（長崎大学リリース、ScienceDirect、5-アミノレブリン酸（5-ALA）を用いた特定臨床研究開始のお知らせ[PDF]、TBSNEWS）。

研究チームは試験管内で一定量以上の「5-ALA」を投与した場合、SARS-CoV-2の感染能力を強力に阻害することを実証したとしている。この抗ウイルス効果は、ヒト細胞と非ヒト細胞の両方で認められており、毒性もなかったという。5-ALAは天然のアミノ酸で赤ワインや納豆などの発酵食品に多く含まれているそうだ。

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headless 曰く、

最近注目を集めるオーディオチャットアプリClubhouseが中国本土でブロックされたようだ(South China Morning Postの記事、 Mashableの記事)。

ClubhouseアプリはiOS版しかなく、中国のApp Storeでは昨年9月以降入手不可となっているうえ、現在のところ招待がなければ参加できない。それでも中国のユーザーは国外のApple IDを作ってアプリを入手し、招待コードを購入して参加していたそうだ。先週イーロン・マスク氏が参加を発表したことで中国での注目度もさらに高まっており、中国国内の著名な活動家や企業家の参加も話題になっているという。一方、Clubhouseでは中国政府にとって政治的に微妙な会話が交わされていることも注視されていたとのこと。

現在、中国本土ではClubhouseアプリのメインページにSSLエラーが表示されてVPNを経由しなければアクセスできなくなっており、中国本土の携帯電話番号ではアプリの認証コードを受信することもできなくなっているそうだ。South China Morning PostではClubhouseについて、中国と米国に本社を置くAgoraのサービスを利用しているという非公式情報にたびたび言及しているが、今回の記事では言及していない。

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米フロリダ州にあるオールズマー市で、水道局の浄水システムがハッキングされ、飲料水の水酸化ナトリウム（苛性ソーダ）が100倍の濃度に設定という事故があったそうだ。職員が異常に気がついたため直接的な被害は発生しなかったという。長時間気がつかなかった場合は、住民に健康被害が出ていた可能性もある（CNN、Engadget、Reuters、Tampa Bay Times）。

この浄水システムの従業員用コンピューターには、外部からのメンテナンス用にリモートデスクトップアプリのTeamViewerがインストールされていたという。そのTeamViewerを何者かが遠隔操作で操作し、浄水システムを設定しようとしているのを監視担当の職員が発見した。

職員はTeamViewerが外部からコントロールされるときに表示されるポップアップに気がついた。ただ、上司が定期的にシステムにリモートアクセスしていたため、こうした表示が出るのは日常的な出来事だったそうだ。

しかし、その日は2度アクセスがあり、その2回目の操作では不正侵入者はマウスをドラッグしプログラムを開いてシステムを操作、水酸化ナトリウムの添加量を100ppmから11,100ppmに増やす設定をした。侵入者は3〜5分間ほど作業していたという。職員は侵入者が離脱した後に設定をすぐに元に戻したことでトラブルは防ぐことができたとしている。

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1月の米連邦議会議事堂への乱入事件を受け、シリコンバレー企業を含むITが政治への献金を変化させようとしているとしている。米国では企業が政党や政治家に直接献金を行うことを防ぐため、いったん政治活動委員会（PAC）を通して献金を行う仕組みとなっている。歴史的にはIT系企業は、民主・共和ともに献金を行ってきたが、Facebook、Google、Microsoft、Amazonは1月、先の乱入事件を受けてPACへの政治的献金の一時停止を発表している。ただその内容に関しては各社で違いは出ているようだ（CNET、Axios、GIGAZINE）。

中でもMicrosoftは一歩踏み込んだ対応を発表している。同社は5日、政治献金の変更（Changes to political giving）とする発表をブログ上で行った。大きく分けて4項目の内容となっている（Microsoft、OnMSFT.com、AFPBB News、ロイター）。

一つは2022年の選挙サイクル期間まで、（バイデン氏の）選挙人の認定に反対票を投じたすべての議員への寄付を停止すること。二つ目は、PACコミュニティの一部メンバーから、政治家には寄付をしたくないものの、民主主義の維持と促進に重要な問題と政策に取り組む仕事には寄付したいという意向があることから、公共の透明性、選挙資金改革、および投票権を促進する組織を支援する新しい民主主義前進イニシアチブを作成するとしている。

三つ目は民主主義を強化したい他の企業や組織と話し合った上で協調する方針をとること。四つ目は同社の行動方針に合わせPAC名義をMicrosoft Corporation Stakeholders Voluntary PAC（MSVPAC）に変更することとしている。

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NHKの前田晃伸会長は2月4日、定例記者会見の質疑応答で先月議論のあった受信料の値下げについて触れた。受信料の値下げは衛星波（BS放送）からが前提で、地上波受信料も含む両波の同時値下げは現状では考えていないとした（AV Watch、PHILE WEB）。

前田会長によれば、地上波と衛星波がちょうど倍ぐらいの価格差になっていること、BS1とBSプレミアムを集約する状況を考えて、衛生波の割高感を解消するのがまず第一ではないかと話したという。また地上波については総合受信料という形の検討などいろいろな危険を聞きながらやっていきたいとし、

「衛星波と地上波の両方を下げられればかっこいいのだが、そうすると矛盾が解消されないので、それはあまり賢くないなと思っている」

と話したという。その上で地上波契約だけのユーザーからに対しては地上波の価値をもう少し上げる必要があるとした上で、まず地上波と衛星波の格差を是正することを検討すると述べていた模様。

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