headless 曰く、

Google Playでインストールするアプリを他のAndroidデバイスにも自動でインストールするオプションがロールアウト開始しているそうだ (Android Police の記事、 9to5Google の記事)。

手元のデバイスではオプションが追加されたものがまだなく、実際に日本語環境でどのような表示になるのかは不明だが、「デバイスへのアプリの同期」といった趣旨の名称 (Sync apps to devices) が付けられている。オプションは「Playストア」アプリの「アプリとデバイスの管理」に追加され、選択すると同じGoogleアカウントでサインインしたデバイスの一覧が表示されるので、同期するデバイスをチェックボックスで選択すればいい。

同期といっても指定したデバイスに同じアプリがインストールされるだけで、データが同期されるわけではないようだ。また、対象は新たにインストールしたアプリだけで、現在のデバイスにインストール済みのアプリを別のデバイスにまとめてインストールする、といったことはできないという。

個人的には初めてインストールするアプリが他のデバイスにも自動でインストールされることにメリットを感じない、というよりむしろインストールしないでほしいと思うが、スラドの皆さんはいかがだろうか。

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東海大学の研究チームは、遠隔からレーザー光をQRコードに当て一時的にだけ偽装QRコードに変える攻撃をすることで、任意のタイミングで悪性サイトへ誘導可能な偽装QRコードを生成する手法を考案したという。QRコードの誤り訂正機能を悪用、レーザー光を照射したときにだけ高確率に悪性サイトへ誘導するように設計されている。この方法を用いればQRコードを撮影しているときに遠くからレーザー光で照射。別の悪意あるサイトへ誘導することが可能になるとしている（ITmedia）。

以前から正規QRコードを外部から書き換える方法に関してはいくつか提案されてきたそうだ。正規QRコード上に偽装QRコードのステッカーを張り付ける方法や、QRコードの特定部位をマジックなどで塗りつぶす方法などが提示されてきた。しかし、こうした方法は継続して偽装QRコードに書き換わってしまうことから、偽装QRコードだと発見されやすい欠点があった。今回の方法は一時的に正規のQRコードを書き換えるため、一部のユーザーにしか悪性サイトに誘導されない。このことから、偽装QRコードだと見抜かれにくい特徴を持つとしている。

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虚構新聞は24日、誤報を謝罪する記事を掲載した。誤報となったのは2016年2月9日付記事「虚構ニュース自動作成するソフト開発 千葉電波大」で、事実を含む内容があったとして謝罪した。誤報記事では実際には存在しない架空のニュース記事を自動で作り上げるソフト「KYOKO」を開発したと発表する内容だった（「虚構ニュース自動作成するソフト開発 千葉電波大」についてお詫び、ねとらぼ）。

しかし、同紙の「新しいBing」を用いた「実際にはあり得ない虚構記事を自動で生成できるかどうか」、「生成した記事がオチを持つかどうか」を調べた検証によると、最新のGPT-4では、虚構新聞のような「オチ」まで理解・生成することが可能であったと判断されたという。このため虚構新聞編集部は、前述の過去記事を誤報と認定したとしている。

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あるAnonymous Coward 曰く、

朝日新聞の記事によると、岡山大学と国立循環器病研究センターは、同大の神谷厚範教授が発表した論文に捏造があったと発表したそうだ。

問題となった論文は2019年に英ネイチャーニューロサイエンス誌に掲載されたが、2020年に疑義が寄せられ、岡山大学と国立循環器病研究センターが調査していたそうだ。約6300円の研究費が出ていたようだ。神谷教授は捏造を否定し、実験記録のハードディスクは地震による故障を理由に提出しなかったらしい。また、実験に際し必要な倫理委員会の承認も受けていなかったそうだ。

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日本の最南端に位置する「沖ノ鳥島」と、最東端に位置する「南鳥島」は、特別な許可がなければ立ち入ることができない。一方で両島の排他的経済水域は国土面積を上回り、周辺では貴重な鉱物などの資源が確認されているなど重要な価値を持つ。このため、東京都は国境離島の重要性について知ってもらう目的で、島の360度を見渡すことができるVR映像を公開しているそうだ。

yasiyasi 曰く、

東京都報道発表資料「『東へ南へ　国境離島VR』を作成しました！」（2023/02/17）
NHK「国境離島の『沖ノ鳥島』『南鳥島』のVR映像公開 東京都」（2023/03/24）

特別な許可がないと立ち入ることができないという両島の様子を、360度のVRコンテンツで見て回ることができる。スマホで視聴すれば、上下左右と振りかざして見ることもでき、高い臨場感を得られるとのこと。

あの、コンクリートの防護壁でガッツリ保護されている小さな小さな「島」をクローズアップで見れるのは、とても興味深い。

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headless 曰く、

X.Org Foundation では毎年理事の半数を改選するが、今年は候補者が足りずに選挙を開始できず、立候補・推薦期限を 2 週間延長している (メーリングリストでのアナウンス、 Phoronix の記事)。

X,Org Foundation の理事の定数は 8 名、任期は 2 年間となっており、年に 1 回の選挙で 4 名を改選する。選挙では得票数の多い 4 名が理事となるが、競争は激しくないようだ。過去には立候補・推薦期限を延長した末にようやく 4 名の候補者が確保できた年や、選挙成立に必要な最低投票率の 25% をぎりぎり上回った年もある。

今年の立候補・推薦期限は 3 月 19 日に設定されていたが、23 日になって 2 週間の延長が発表された。新しい期限は 4 月 2 日 23 時 59 分 (UTC、以下同)。候補者名簿は 4 月 10 日に発表され、同日から候補者の質疑応答が始まるとのこと。投票に必要な会員登録・更新期限は 4 月 9 日となっている。

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国立科学博物館は23日、1902年に落下した隕石が「越谷隕石」として国際隕石学会に登録されたと発表した。越谷隕石は、1902年に越谷市大里の田畑に落下したもので、横17センチ、縦15センチで、重さ4.05キロという大きさ。落下した田畑の所有者が代々保管してきたものだったそうだ。2021年に学術的調査を勧められ、隕石の所有者が国立科学博物館に持ち込んだのだという（読売新聞）。

鉱物組成などを分析したところ国内ではほとんど確認されていない「L4普通コンドライト（球粒隕石）」だったという。また宇宙線由来のガンマ線も検出され、鉱物分析からも隕石と確定したとのこと。小惑星が起源だと推定されることもわかったとしている。

あるAnonymous Coward 曰く、

＃家宝の隕石を所持している方は放射性核種の分析の都合を考えて早めに鑑定依頼を.....

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D4エンタープライズは24日、任天堂Switch向けサービスとして「プロジェクトEGG for Switch（仮）」の発表をおこなった。同社ではWindows向けに『プロジェクトEGG』、スマホ向けに『PicoPico』、WiiやWiiUではバーチャルコンソールといった形でレトロゲームを復刻してきたが、今後は『プロジェクトEGG』で配信しているタイトルを可能な限り『プロジェクトEGG for Switch（仮）』で配信できるようにするとしている。PC-8801などで人気だったT＆E SOFTの「ハイドライド」（1984年発売）、システムサコムの「メルヘンヴェール」（1985年）などが含まれるという。配信時期などに関しては後日改めて発表するとしている（D4エンタープライズリリース、ファミ通.com、ITmedia）。

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イスラエルのコンピューターサイエンティストのジェイコブ・ジヴ（Jacob Ziv）氏が26日に亡くなった。91歳だった。同氏はZIP圧縮やPDF、MP3の基礎となったデータ圧縮アルゴリズムのLZ77やLZ78などを開発したことで知られている。同氏の開発されたアルゴリズムに基づいて多くの圧縮技術が開発され、現在では幅広い機器で使用されている。なお2月にジヴ氏と共同でLZ77・LZ78を開発したエイブラハム・レンペル（Abraham Lempel）氏が亡くなったばかりだった（Ynetnews、GIGAZINE）。

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三井住友銀行の24日の発表によると3月19日以降、三井住友信託銀行を装い、不審なウェブサイトに誘導。不正送金させる事案が多数発生しているという。同行では被害抑制を図るため、22時から翌日の5時59分までインターネットバンキングでの振り込み手続きの受付時間を一時的に制限するとしている。解除時期については明記されていない（三井住友信託銀行リリース[PDF]）。

なお、同行では27日午前7時ごろから「三井住友銀行アプリ」で障害が発生、繋がりにくい状況が発生した。このトラブルは午後1時45分に復旧している（ITmedia）。また、フィッシング対策協議会の22日の発表によると、三井住友信託銀行をかたるフィッシングの報告が大幅に増加しているという。【編集子のところにも3月以降、三井住友系を騙るフィッシングメールが大量に届くようになっている。フィッシング対策協議会によれば、3月22日9時時点で誘導先のフィッシングサイトは稼働していることから、引き続き注意が必要だと警告している（フィッシング対策協議会、「三井住友信託銀行」を名乗る電子メールにご注意ください[PDF]、INTERNET Watch）。

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以前にも取り上げた緊急時に相手回線を予備回線として利用できるデュアルSIMサービスに関してKDDIは27日、3月29日からオプションサービス「副回線サービス」として提供すると発表した。通信障害や災害時に、緊急を要する音声通話や、スマートフォンでの決済サービスに必要となるデータ通信の利用が可能となっている。同サービスではau/UQ mobileのユーザーに対して提供されるもので、ソフトバンク回線に切り替えて通信を行えるという内容となっている（KDDIリリース、ケータイ Watch）。

月額利用料金は429円。個人と法人ユーザーのどちらも利用できる。月間データ通信容量は500MB。送受信速度は最大300kbpsで、500MBを超過後は当該月の月末まで128kbpsの速度制限が適用されるとのこと。国内通話料金は22円/30秒。SMS送信は1通につき3.3円、受信は無料。このオプションでは、他社で別途回線を申し込みをしなくても、副回線を申し込みできるワンストップサービスとなっている。

ソフトバンクも同日、au回線をソフトバンクの通信サービスとして提供する「副回線サービス」を開始すると発表した。こちらは4月12日から提供されるとしている。個人のユーザーに関しては、au回線を利用した通信速度が送受信最大300kbpsのデータ通信（500MB/月）や音声通話・SMS（従量制）が、月額基本料税込429円で利用可能。法人に関しては、通信速度が送受信最大1Mbpsで、月額基本料税込550円、データ容量1GB/月で提供されるとしている（ソフトバンクリリース、ケータイ Watch）。

主回線から副回線への切り替えは手動で切り替える必要があるため、大きな注意点としては、副回線を使った後、主回線に手動で戻さないと音声通話は従量制料金のまま、データ通信の低速のままとなる可能性があるという。KDDIによれば、「1つの番号で副回線サービスを提供することが現時点で技術的に困難なため、まずは2つの番号によるサービスとして提供開始いたしました」とのこと（Yahoo!ニュース個人）。

grapefruit7 曰く、

「デュアルSIMバックアップ回線」として報道されていたもの
https://k-tai.watch.impress.co.jp/docs/column/ishikawa/1477109.html

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あるAnonymous Coward 曰く、

朝日新聞の記事によると、山形大学の研究によると、異性への関心が低い中高年男性が早死にする傾向があることが分かったそうだ。

同大学の桜田香教授の研究チームが山形県内の約2万人を調査した結果を元に、年齢や持病等の要素を排除したところ、異性への関心が低い中高年男性は死亡リスクが高いことが分かったそうだ。一方、女性には相関性が見られなかったようだ。また、性的少数者は対象となっていないらしい。

皆様はどの程度異性に関心があるだろうか。異性への関心と、自身の健康に何か関連があると気付いた経験をお持ちの方はいるだろうか。

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headless 曰く、

英競争・市場庁 (CMA) は 24 日、Microsoft の Activision 買収が競争を阻害するという暫定的な見解を一部翻し、英国のコンソールゲーミング市場については競争を阻害しないという暫定的な結論を示した (プレスリリース、 The Verge の記事、 Windows Central の記事)。

CMA は 2 月、Microsoft の Activision 買収はコンソールゲーミング市場・クラウドゲーミング市場共に競争を阻害するという暫定的な見解を示していた。しかし、その後 CMA が受け取った多数の新しい証拠によれば、コンソール市場で Microsoft が Call of Duty (CoD) を含む Activision のゲームタイトルを Xbox 限定にすることの金銭的メリットがないという。

つまり、ゲームタイトルを Xbox 限定にすれば多くのシナリオでゲーマーの購買意欲が減退して損失を生むことになるため、引き続き PlayStation でもタイトルを利用可能にし続けることのメリットが大きいとのこと。今回の変更はコンソールゲーミング市場に限ったものであり、クラウドゲーミング市場での競争阻害については以前の見解と変わりないとのことだ。

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エクアドルでジャーナリスト宛にUSBメモリ型爆弾が届く事件が発生しているらしい。CBS NEWSの報道によると、爆弾は計5つ届いてそのうち1つが爆発したという。軽度のけがをした人がいるようだが命に別条はなかったとのこと。同国の検察局は、報道局が狙われた理由や、爆弾の送り主が誰なのかは明言していないそう。同国のフアン・サパタ内務大臣は「5つの爆弾は全て同じもの」と説明している。同国は近年では世界的な麻薬取引の拠点となっており、コロンビアとの国境付近の地域で爆発事件や誘拐事件などが頻発しているという（CBS NEWS、ITmedia）。

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