あるAnonymous Coward 曰く、

2003年から続く宇宙を舞台にしたSFのMMORPG「EVE Online」において、ある末期癌と診断されたプレイヤーがゲーム内の友達に「これが最後の誕生日になるだろうから最後に一戦やりたい」と伝えたところ、情報が拡散され、最終的に2000人のプレイヤーによる一大会戦が繰り広げられるという出来事があったという（PC Gamer、やつがれさんのツイート）。

会戦が行われたのは23日火曜日で、発端となったChappy78氏はその直前に末期の膵臓癌である旨が判明していた。同氏は最初、「親しい友人達と戦いに行ければいいな」くらいの考えだったようだ。ところが、この話を聞いた主要な同盟が参加を表明、さらに公式フォーラムでも告知を行うことになったことから参加者が急増した。

当日、Chappy78氏はどこに行っても「誕生日おめでとう！」などと声をかけられ、しまいにはうっかり危険地帯に入った際には、有名なPK集団から「俺たちもイベントに参加させてもらう。護衛する」と言われたとのこと。集合場所には2000人のプレイヤーが集まり、大会戦が繰り広げられたそうである。

なお、EVE Onlineでは誰に殺されたかを記した「キルメール」というシステムがあるそうで、Chappy78氏は会戦の最後には全員で自分を撃沈してくれるように依頼、サーバー負荷の都合もあって全員からとはいかなかったようだが、それでも762人から攻撃を受けることができたそう。なんとも思い出に残る一日となったようである。

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あるAnonymous Coward 曰く、

政府が大学などから国外に技術が流出しないように対策を取る。国から研究費の補助を受けている場合に限定されるが、外国企業からの資金援助を受けている場合、その情報開示を義務づける方針。中国を警戒する米国の経済安全保障政策に合わせる形となる。

現時点では、研究室が政府の補助を受けていても、ほかの国や企業といった組織に関する情報を開示する必要はない。このため、政府が重要と考えている研究であっても、中国などの国外機関の関与があるかどうかは把握できていないという。

東京大学・大学院には、外国人留学生が4000人以上いるとされ、そのうち中国籍は6割を占めているそうだ。人工知能（AI）の開発などでは、中国人留学生が研究を支えているのが現実他という。一方で輸出規制対象となっている技術や製品を持ち出そうとする例もあるという。中には中国軍との関わりがあった人物もいた模様（日経新聞）。

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ドイツのオンライン決済大手「ワイヤーカード」が25日、破産手続きの開始を表明した。同社に対しては19億ユーロの資金の行方が不明という不正会計疑惑が出ている（ロイター、Bloomberg）。

同社はドイツ主要30銘柄を構成するDAX30に含まれていた。負債額は35億ユーロ（約40億ドル）。株価低迷などを受けて19日にマークス・ブラウン最高経営責任者（CEO）が辞任したが、直後にドイツ警察によって逮捕されている（日経新聞、TechCrunch）。

ワイヤーカードは世界で活動しており、法人顧客が決済サービスを利用する際、事前に保証金をとる仕組みなど取っている。保証金は解約すれば3から6か月で返済される仕組みだが、破産すれば全額返済は困難とみられる。今回の破産で、こうした保証金の返金に問題が生じる可能性が高く、影響は広い範囲に及ぶとみられている。なお、ビザとマスターカードは、両社のネットワーク上でワイヤーカードが取引するのを無効化することを検討しているという（日経新聞、Bloomberg）。

また同社は昨年、ソフトバンクグループと提携していることが伝えられているが、中央日報や日経などの報道を見る限り、投資損失の影響は少ないとみられる（中央日報、日経新聞）。

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19日から配信が開始された新型コロナウイルス「新型コロナウイルス接触確認アプリ（COCOA）」だが、いくつかの問題点や不具合などが報告されている。このアプリはオープンソースソフトウェア（OSS）で開発されたためか、OSS利用をめぐる議論になってしまっている面もあるようだ（ITmedia、Togetter、note）。

問題が指摘されている不具合としては、Twitterのまとめなどやメディアでの報道なども行われているが、そうした厳しい批判を受け、COCOAのもとになった「COVID-19Radar」の中心的人物である廣瀬一海さんは、「この件でコミュニティはメンタル共に破綻しました」として、次のリリースで開発から離れることを自身のTwitterで表明している。

一方でCOVID-19Radarのプロジェクトとは別に接触確認アプリの開発を進めていた、一般社団法人コード・フォー・ジャパンの関治之代表は、「（前略）OSSで作られたものを最終製品として責任持って納品すべきなのは委託事業者であり、製品の受け入れテストをしてリリース判断をするのも、わかりやすく広報をすべきなのは政府である。」としてチームを擁護している。

今回の件は、開発条件や納期、Appleの規約、AppleとGoogleの共通通信規格が「1国1アプリ」「保健当局の開発」に限られるといった条件が絡み合った上で発生したものだと思うが、果たしてどうあるべきだったのだろうか？

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Flash Playerのサポートは2020年12月31日をもって終了する。Adobeによるセキュリティパッチの提供なども停止するため、同社はサポート終了前にアンインストールすることを推奨している。今年後半からはFlash Playerのアンインストールを促すメッセージを表示していくとのこと。なお、W3Techsによると、現在のウェブサイトでFlashを使用しているのは全体の2.6％ほどだとしている（PC Watch、Engadget）。

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新型コロナウイルスによる演劇等へ影響を記録するため、早稲田大学演劇博物館が資料を集めているそうだ。リリースによると、2020年に上演が叶わなかった公演の記録や記憶を後世に伝えるため、劇団・劇場・関係団体の関係者に資料の提供を求めている。具体的には中止になった公演のチラシやポスター、プログラム、台本等を求めており、将来的には同館での展示やオンラインでの公開などを行う予定だという（早稲田大学演劇博物館、美術手帖）。

提供が求められている資料としては、

1. チラシ（複数部〈2～5部程度〉）※すでに紙媒体がお手元にない場合、また印刷前に中止・延期等が決まった場合などデータでの提供でも可
2. ポスター
3. プログラム、パンフレット
4. 台本
5. 公演中止を知らせるDM等の文面
6. その他（提供可能なものなど）

となっている。

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新型コロナで在宅勤務がクローズアップされつつあるが、MMD研究所が「在宅勤務における自宅のインターネット通信回線の実態調査」の結果を発表した。それによると、在宅勤務者の回線の種別は、「光回線」が6649人、SoftBank AirやWiMAX HOMEなどの「ホームルーター」が666人、「モバイルルーター」が994人と比率としては光回線を使っている人が最も多かった（INTERNET Watch）。

新型コロナウイルスの影響で、新たに回線契約する必要に迫られた人の契約回線種は、光回線が7.3％だったのに対し、ホームルーターは15.0％、モバイルルーターは14.3％だった。工事不要ですぐに使えるホームルーターやモバイルルーターの比率が多いようだ。

「在宅勤務で利用しているビジネスツール」（複数回答可）は、「ビデオ通話／WEB通話」が56.5％、「スケジュール共有」29.8％、「チャット」は25.0％、「ファイル共有」が23.7％、「タスク管理」は10.5％、「名刺管理」は7.7％という割合になっている。

「使用しているビデオ通話（オンライン会議）サービス」（複数回答可）としては、最も多かったのがZoomで48.9％。続いてSkypeが31.8％、Microsoft Teamsが25.3％、LINEが18.8％、Google Meetが10.7％となっている。さらに、Google ハングアウトは7.8％、Cisco Webex Meetings7.7％、Slack5.2％、Cisco Webex Tearmsが5.2％という結果になった。

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NTT東西が、電話帳「ハローページ」の発行を終了するそうだ。最終版は2021年10月以降に発行され、その後は制作も配布もしないという。電子版の発行予定もないとしている。固定電話の利用が減ったこと、個人情報保護の意識が高まったため、電話帳そのものの需要が減ったことがある。職業別電話帳「タウンページ」は継続するとのこと（ITmedia）。

ハローページはさすがにもう世の中的に不要なんでしょうね。携帯電話の普及前、公衆電話から友人宅に電話をかけるためにハローページから探した、という思い出ももう若者には伝わらないでしょうし。

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あるAnonymous Coward 曰く、

放送局とアニメ製作会社の間には「局印税」と呼ばれる慣習があるそうだ。これに総務省が関心を持っているという。局印税は、アニメ収益の一定割合を製作・製作委員会などから放送局に対して還元するよう求める仕組み。通常のアニメでは、出資比率に合わせて利益を分配をするが「局印税」では、テレビ局に対して出資比率以上の還元が求められている可能性がある。

局印税が発生する理由としては、テレビ放送には強いプロモーション効果があるので、宣伝広告費的な費用をテレビ局側に戻すように求めているようだ。放送局は総務省が免許を与えている電波を利用している立場だ。「局印税」という仕組みは、放送局という立場を使った地位の優越的な濫用が発生しているのではないか、と総務省が疑っているのかもしれない。

総務省はこうした問題に対して、ガイドラインを作成し、放送局と番組製作会社における取引の適正化を目指している。その甲斐あってか、日本動画協会によれば、放送局が製作委員会に参加時に「局印税を主張しない」といった例も出ているという。一方で局印税とは別の手段で利益を得ようとする動きもある模様（アニメーションビジネス・ジャーナル、総務省調査結果、Web担当者Forum）。

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アニメーション産業に関する実態調査報告書 2009年01月25日

あるAnonymous Coward 曰く、

マサチューセッツ工科大学(MIT)が、大手学術出版社エルゼビアとの契約交渉を終了したと発表した。「MIT Framework for Publisher Contracts」に沿った提案がなされなかったのが契約終了の理由だという。

このMIT Framework for Publisher Contractsは「研究により得られた成果や資料はオープンな状態で共有することによって知識の発展につながり、やがては世界的な課題への取り組みに活かされることになる」という考え方だという。MITはエルゼビアに対してこの方針に沿った提案を求めていたものの、エルゼビアはその要求を満たせなかったとしている。ただし、MITの希望に沿う新たな提案があれば交渉を再開もあるようだ（GIGAZINE）。

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