**要旨（日本語）**

フランス・トゥール大学の研究チームは、馬が人間の汗に含まれる匂いを通じて感情を読み取れることを実証した。

1. **実験概要**
- ボランティア30名にホラー映画「フッテージ」やミュージカル映画「雨に唄えば」のシーンを見せ、恐怖・喜びを感じたときの汗をコットンパッドで採取。
- 43頭の馬に口輪を装着させ、そこに同じくコットンパッドを入れて汗の匂いを嗅がせた。

2. **行動・生理的反応**
- **恐怖の汗**を嗅いだ馬は、見知らぬ物体を長時間凝視し、最大心拍数が上昇し、飼い主に触れようとしたり近づこうとする頻度が低くなるなど、神経質で回避的な行動を示した。
- **喜びの汗**や未処理のコットンパッドを嗅いだ馬では、行動や心拍数に有意差は認められなかった。

3. **考察と示唆**
- 否定的（恐怖）シグナルは他種間でも強く伝わりやすく、肯定的シグナルは馬にとって認識しにくい可能性がある。
- 調教師や騎手が恐怖やストレスを感じると、無意識に馬の行動や生理状態に影響を与え、競技や乗馬療法での事故リスクが高まる恐れがある。
- 今後は人間側の感情シグナルを考慮した馬とのコミュニケーション・マネジメント戦略の開発が期待される。

この研究は、異種間における感情情報の伝達メカニズムを明らかにし、実務的な乗馬・馬術の安全性向上に寄与する可能性を示した。

**要点まとめ（日本語）**

- **NASAがスマートフォン持ち込みを正式許可**
- NASA長官ジャレッド・アイザックマンが X（旧Twitter）で、2026年2月に実施される有人ミッション **Crew‑12** と **Artemis II** の宇宙飛行士が最新のスマートフォン（主に iPhone）を宇宙へ持ち込むことを認めたと発表。

- **ミッション概要**
- **Crew‑12**：SpaceX のクルードラゴンで 4 名の乗員を国際宇宙ステーション（ISS）へ輸送。2026年2月15日以降に打ち上げ予定。
- **Artemis II**：アルテミス計画第2弾で、4 名の乗員を月周回軌道へ送るミッション。元々は2月上旬打ち上げ予定だったが、フロリダの大寒波と燃料系統のトラブルで延期。

- **持ち込みの意義**
- 乗員が家族や地上の人々へ「特別な瞬間」を撮影・共有できるようになる。
- 現代のハードウェアを宇宙に適合させることで、軌道上や月面での科学・研究価値を向上させる狙い。アイザックマンは「正しい方向への小さな一歩」と評価。

- **技術的ハードル**
- スマートフォンは放射線耐性、バッテリーの熱・真空試験など、従来の厳格な認証プロセスをクリアする必要がある。
- これまでアルテミス計画で使用されてきたカメラは、10年前の GoPro など旧式機種が中心だったが、今回の許可で最新デバイスへの更新が進む。

- **今後の期待**
- スマートフォンを活用した高品質な写真・映像が増え、一般市民への宇宙体験が拡大。
- 同時に、ハードウェア認証プロセスの見直しが進み、将来的に新技術の宇宙持ち込みが迅速化される可能性がある。

**要旨（日本語）**

世界保健機関（WHO）と国際がん研究機関（IARC）の共同研究（2022年データ）によると、全世界で新たに約1,870万件のがんが発生したうち、**約38％（約710万件）が予防可能**であることが明らかになった。

- **予防可能なリスク要因は30種**（喫煙、アルコール摂取、肥満（高BMI）、運動不足、無煙タバコ、ビンロウなどの伝統的刺激物、母乳育児不足、大気汚染、紫外線、感染症等）。
- **最も大きな要因は喫煙**で、全がん症例の約15％、男性では約23％を占める。次いで**感染症**が約10％、特に女性の子宮頸がんはヒトパピローマウイルス（HPV）が主因。**アルコール**は約3％。
- **性別差**：男性の新規がん症例の約45％が予防可能、女性は約30％。
- **がん種別**：肺がん、胃がん、子宮頸がんの3種が、予防可能ながん全体の約半数を占める。肺がんは喫煙と大気汚染、胃がんはピロリ菌感染、子宮頸がんはHPV感染が主因とされた。
- **地域差**：予防可能ながんの割合は地域によって大きく異なる。例として、男性では東アジアで57％と最も高く、ラテンアメリカ・カリブ海地域で28％と最も低い。女性では北アフリカ・西アジアで24％、サハラ以南アフリカで38％と差がある。

WHOがん対策チームのアンドレ・イルバウィ博士は「本研究はがんリスクがどれほど予防可能な要因から生じているかを示す初の世界規模分析であり、各国や個人が具体的な予防策を講じるための重要な情報を提供する」とコメントしている。

**結論**：がんの約4割は喫煙・飲酒・感染症などの変更可能な生活・環境要因に起因しており、政策や個人の行動改善により大幅に減少させる余地がある。