アルファロメオが、初のBEV(Battely Electric Vehicle)としてサブコンパクトSUVを準備中だと報じられました。いまのところ”2022 Alfa EV”と呼ばれるそのEVは、車格としてはBMV X1と同程度のサイズとされます。

若年層に人気のSNS、Snapchatが、ドナルド・トランプ大統領のアカウントからのコンテンツをプロモートしないようになりました。この変更により、ユーザーはトランプ大統領のSnapchatへの投稿を目にする機会がこれまでより減ることになります。

2019年のWWDCで発表されたサードパーティ認証機能”Appleでサインイン(Sign In with Apple)”に脆弱性がみつかりました。これを報告したアプリ開発者は、なんと10万ドル(約1090万円)もの報奨金をアップルから受け取ったことを明らかにしています。

5月19日に操業を再開したテスラのニューヨーク工場で、新たに従業員が新型コロナウイルス感染症(COVID-19)に陽性反応を示したと報じられています。報告が事実なら、テスラ従業員の感染事例は操業再開後初となります。

トランプ米大統領が、ソーシャルメディアに手厚い米国通信品位法第230条を見直すための大統領命令を出したことに対して、非営利団体Center for Democracy & Technology(CDT：民主主義・技術センター)が訴訟を起こしました。

米ウェストバージニア大学医学部(WVU Medicine)とロックフェラー神経科学研究所(RNI)は、新型コロナ感染検知スマートリング”Oura”による発症予測が最大72時間前に可能になったと述べています。

インターネットやマルチメディアの資料を収集・保存して公開する団体Internet Archive(IA)が、米国の複数の出版社から著作権違反で提訴されました。Internet Archiveはオープンライブ

2016年に500m径の巨大な反射鏡の設置工事が完了したことをお伝えしていた電波望遠鏡「FAST」が、今年9月から「正式に」地球外生命の探索を開始すると中国Science and Technology Dailyが伝えました。

マイクロソフトが英米でMSNやEgdeブラウザーに表示されるニュースページのライターをAIに置き換え始めたと報道されています。

3月に劇場公開の予定だったものの、新型コロナウイルス感染症の影響で延期になっていた映画『ソニック・ザ・ムービー』が6月26日に公開されることが決まりました。セガの人気キャラクター、ソニックがやっと日本の劇場を駆け巡ります。

5月28日、あるセスナ機が初飛行に成功しました。セスナと言えばよく見かける小型のプロペラ機で、特に珍しくもありませんが、今回初飛行に成功したセスナは”世界最大の電気飛行機”に改造されています。

日本時間5月31日午後11時17分ごろ、SpaceXが宇宙飛行士2名を乗せて打ち上げたCrew Dragon宇宙船が、国際宇宙ステーション(ISS)へのドッキングに成功しました。NASAが民間企業に人員輸送を委託するCommercial Crew

SpaceXが、テキサス州ボカチカの施設で試験中の大型宇宙船Starship用ロケットエンジンが、点火試験(static fire

テスラが、イーロン・マスクCEOに最初の成果連動報酬の支払いを実施しました。支払いといっても手続き上はテスラ株式約170万株を1株あたり約350ドルで購入する権利が与えられるという内容。これは5月28日の終値約806ドルで換算すれば含み益が約7億7500万ドル(約835億5000万円)にのぼります。 マスクCEOはテスラ株式の20.8%を所有していますが、CNBCによればサラリーは受け取ってはいません。

通信品位法第230条の見直しを迫る大統領命令を出したドナルド・トランプ大統領の今日のツイートのうち1件が、Twitterの「暴力政策の美化についてのルール」に該当したため、Twitterによって非表示化されました。ツイートは「公共の利益ににかなうコンテンツ」としての例外措置が適用されたため削除はまぬがれ、ユーザーが望めば表示されるようになっています。

米国で2月14日に公開され、全米での3日間興収5700万ドルというゲーム原作映画史上最高のスピンダッシュを見せつけた『ソニック・ザ・ムービー』の続編の企画がスタートしたことを、パラマウント・ピクチャーズとセガサミーが明らかにしました。

Facebookは、トランプ大統領が日本時間未明に発令したソーシャルメディアプラットフォームを制限するための命令に対する声明を発表しました。その主張は、ソーシャルメディアによる検閲をなくそうと大統領命令で通信品位法第230条に制限を加れば、それはかえって検閲を生み出すだけだと述べています。

ドナルド・トランプ米大統領がFacebook、Google、Twitterなどのオンラインプラットフォームによる「検閲」を取り締まるための大統領命令に署名しました。この動きは、大統領が「郵送投票は実質的に不正な行為だ」と主張した2件のツイートに対しTwitterが"要事実確認"のラベル付けをしたことをきっかけとしたものです。大統領は命令への署名に際し「率直に言って、われわれは今日米国の歴史で直面した最大の危機のひとつから言論の自由を守るためにここへ来た」と述べました。