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みどりみどりすけよ、どこへゆく? 謎の動く苔玉の群れ、氷河で発見される
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Apple、保留にしていた「HEY Email」のアップデートを承認
BasecampのHEYは有料の電子メールサービスで、HEY Emailは専用クライアントとして提供されている。アプリ自体にはサインアップ機能を搭載していないが、Appleはアプリ内購入機能を使用しなければ削除するとBasecampに通告し、アップデートを拒否した。この件はBasecamp CTOのデビッド・ハイネマイヤー・ハンソン氏がTwitterで報告したために話題となっていたが、ツイートを見たAppleから19日に連絡があったという。内容としては「今後も一緒に仕事をしていきたい」「アップデートは承認された」といったもので、HEY Emailのバージョン1.0.2は22日付で公開されている。
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政府が大学の技術流出防止へ。政府が支援する研究では資金提供元の開示を義務化
政府が大学などから国外に技術が流出しないように対策を取る。国から研究費の補助を受けている場合に限定されるが、外国企業からの資金援助を受けている場合、その情報開示を義務づける方針。中国を警戒する米国の経済安全保障政策に合わせる形となる。
現時点では、研究室が政府の補助を受けていても、ほかの国や企業といった組織に関する情報を開示する必要はない。このため、政府が重要と考えている研究であっても、中国などの国外機関の関与があるかどうかは把握できていないという。
東京大学・大学院には、外国人留学生が4000人以上いるとされ、そのうち中国籍は6割を占めているそうだ。人工知能(AI)の開発などでは、中国人留学生が研究を支えているのが現実他という。一方で輸出規制対象となっている技術や製品を持ち出そうとする例もあるという。中には中国軍との関わりがあった人物もいた模様(日経新聞)。
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独決済大手ワイヤーカードが破綻。ビザとマスターカードが取引無効化を検討
同社はドイツ主要30銘柄を構成するDAX30に含まれていた。負債額は35億ユーロ(約40億ドル)。株価低迷などを受けて19日にマークス・ブラウン最高経営責任者(CEO)が辞任したが、直後にドイツ警察によって逮捕されている(日経新聞、TechCrunch)。
ワイヤーカードは世界で活動しており、法人顧客が決済サービスを利用する際、事前に保証金をとる仕組みなど取っている。保証金は解約すれば3から6か月で返済される仕組みだが、破産すれば全額返済は困難とみられる。今回の破産で、こうした保証金の返金に問題が生じる可能性が高く、影響は広い範囲に及ぶとみられている。なお、ビザとマスターカードは、両社のネットワーク上でワイヤーカードが取引するのを無効化することを検討しているという(日経新聞、Bloomberg)。
また同社は昨年、ソフトバンクグループと提携していることが伝えられているが、中央日報や日経などの報道を見る限り、投資損失の影響は少ないとみられる(中央日報、日経新聞)。
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最重量の中性子星?最軽量のブラックホール?謎の重力波源
静高公表の進学資料にセンタ-試験数学100点満点で12点の生徒?
数学ⅡBの100点満点中12点は静高平均が68点で、全国平均は49点なので異常に低い点数だ。
しかもスポ-ツ推薦で入った野球部員ではなく、普通入試で入学した理系クラスの生徒だ。長期病欠や不登校の経歴もない。
ここまでヒドイ得点の生徒に、静高は何の対策も打たなかったのだろうか?
問題点を指摘すると
①公立高校入試問題が「進学校のカリキュラムに十分着いていける学力と資質があるかどうかの適性検査」になっていない。
特に数学は
ⅰ)静高の光速授業に対応できる理解力。
ⅱ)数学課題を確実に消化できる処理力。
ⅲ)校内テストでも基礎問題くらいは確実に回答できる計算力。
この3つは最低限担保されないと、3年間が暗黒の時代となる。
②大幅な落ちこぼれが確認される生徒に、別途に「基礎学力回復を図る対策」が打たれていない。
つまり完全に見放され放置されている。
「学習はすべて自己責任」が伝統の静高でも、このような学力崩壊生徒は、別室に隔離して基礎からやり直しをさせる強制措置を取ったことも過去にはあった。
③総合点が900点満点中300点台なので数学以外の全科目も似たような状態だ。
そのため浪人しても受かる見込みがない。フリ-タ-への道まっしぐらだ。
学力救済措置を取らないのならば、「転校の勧め」や「就職の斡旋」あるいは「専門学校の紹介」など何らかのアドヴァイスが必要なのではないか。
「本人が反抗的で聞く耳をもたないからどうしようもない」というのは、公務員の言い逃れだ。
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