7月上旬のことなんですが、沖縄に2泊3日の旅行に行ってきまして。沖縄本島に行くとなると、行き帰りはよっぽどのもの好きじゃない限り那覇空港を使うことになると思います。帰りの便に乗る前に空港でテキトウにメシを食べて帰るかーってことでプラプラと散策していたら、...続きを読む

maia 曰く、

8月26日午前、羽田空港第２ターミナルのパワーラウンジのディスプレイに珍妙な表示が目撃された（Togetter ）。行き先の「女性との別れ」が目立つが、よく見ると数字以外のほぼ全部がおかしい。現在時刻が今この瞬間、航空会社がアビエーションクラブ、便名が便利な名前といった具合。データベースが間違っている訳ではなく、日本語を中国語と見做して自動翻訳をかけた感じ。裏で何が起きていたか、sirabeeが空港ビルに取材したところ、ブラウザ（Edge）の自動翻訳機能がオンになっていたためで、午後３時頃に復旧したそうだ。

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An anonymous reader shares a report: Paris became the first European capital to outlaw the vehicles on Friday, following a vote in April in which Parisiens overwhelmingly supported a ban, although turnout was low. Privately owned e-scooters, which the city cannot regulate, are exempt. Since their eruption onto the streets and sidewalks of cities across the world in 2019, e-scooters have posed unique regulatory problems for city officials. The vehicles often stayed in legal limbo as officials mapped out charters for e-scooter operators, capped fleets and regulated parking. Cities like San Francisco and Miami temporarily banned e-scooters before reintroducing them. Santa Monica, Calif., successfully sued an e-scooter operator over its lack of licensing. And New York delayed the vehicles' arrival, citing security concerns. But no city has been as strict as Paris, where e-scooter users are mourning a cheap and flexible way of getting around without having to ride the crammed metro or use Velib', the popular but frequently overwhelmed bike-sharing system.

Read more of this story at Slashdot.

headless 曰く、

Android Police が SIM トレイを搭載しない eSIM 専用スマートフォンを購入するかどうかを尋ねる読者投票を実施しているが、SIM トレイ不要派が優勢のようだ (Android Police の記事)。

iPhone 14 / 14 Pro シリーズは北米モデルが SIM トレイを持たないデュアル eSIM となっているが、今回の投票は近く発売される Pixel 8 シリーズで SIM トレイがなくなる可能性が指摘されたことを受けたものだ。

8 月 31 日夜の段階では 2,454 票が投じられており、SIM トレイが存在する限り SIM トレイ搭載モデルを選ぶという人は 38% (922 票)、迷うことなく SIM トレイなしモデルを選ぶという人が 29% (715 票)。SIM トレイがなくても問題ないという人も 17% (409 票) おり、合計では不要派が必要派を大きく上回る。Android が eSIM をサポートし続けるかどうかなどの条件次第という人も 14% (351 票) にのぼり、SIM トレイにこだわらない人は 60% となる。

個人的にはまだ eSIM を使用していないが、スラドの皆さんはいかがだろう。SIM トレイの有無が購入条件の一つになるだろうか。

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AIの人気が高まる中、「stability.ai」のように「.ai」というトップレベルドメインを用いたドメイン名を見かけることが増えました。「.ai」はイギリス領のアンギラに割り当てられたccTLDで、アンギラは「.ai」の登録だけで毎年数十億円の利益を得ています。

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1990年代にMS-DOS用のゲームをプレイしていた人なら一度は「DOS/4GW」のバナーを見たことがあるはず。DOS/4GWがいったい何をするツールでどのように機能していたのかについて、詳しい知識を持ったエキスパートたちがブログで解説しています。

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headless 曰く、

英国の航空管制システムで 8 月 28 日朝から技術的な問題でトラフィックの制限が必要となり、数多くの欠航が発生したそうだ (NATS の更新情報、 The Guardian の記事、 The Register の記事、 The Verge の記事)。

具体的には航空機の飛行計画を自動処理して飛行経路などの情報を管制官に伝えるシステムが動作しなくなり、手作業による処理が必要になったという。英航空管制サービス NATS では英国時間 28 日 12 時 10 分に問題発生を明らかにし、15 時 15 分までに問題を特定して修正を適用したと発表している。航空分析企業 Circum のデータによれば、14 時 30 分までに全体の 1 割程度にあたる 232 の出発便と 271 の到着便が欠航になったそうだ。

初期の調査結果では、受け取った一部のフライトデータに関連して問題が発生したとみられるが、現時点でサイバー攻撃を示す要素はないとのことだ。

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オーストラリアの女性の脳から生きた寄生虫が摘出されました。これは通常はヘビに寄生する線虫で、ヒトの脳に寄生する能力を持つことが判明しました。脳に線虫が寄生していたこの女性は、無事治療されたとのことです。

1986年に発生したチョルノービリ原子力発電所事故(チェルノブイリ原子力発電所事故)は近隣諸国に放射性物質をまき散らし、チョルノービリから1000km以上離れたドイツに生息するイノシシの体も放射能汚染を受けていることが知られています。ところが、イノシシの体に蓄積された放射性物質を調査した新たな研究では、イノシシの放射能汚染はチョルノービリ原子力発電所事故だけではなく、1960年代の核兵器実験にも原因があることが判明しました。

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ナビタイムジャパンが8月31日、カーナビアプリ「NAVITIMEドライブサポーター」向けに「ガソリン価格なぞって検索」機能を提供開始した。指で任意をエリアを指定すると、価格の安い順でガソリンスタンドを検索できる。

8月26日、宇都宮市と芳賀町を結ぶ次世代型路面電車（LRT）の宇都宮芳賀ライトレール線が開業、営業運転が開始された。路面電車の開業は国内で75年ぶりということもあり、沿線で約2万人が集まる歓迎イベントも実施された。営業運転は午後3時に始まり、最初の列車には約120人が乗り込んだ（下野新聞、その2、日刊スポーツ、ITmedia、宇都宮芳賀LRT開業 華やかに祝う[動画]）。

このLRTは宇都宮駅東口から芳賀・高根沢工業団地までの14.6キロの路線で19の停留場がある。軌道などの整備に684億円を投資し、宇都宮ライトレールが運行をおこなう。運行は平日は朝4時台から深夜0時台まで、土日祝日は朝5時台から深夜11時台まで行われる。運賃は150円から400円までとなっている。

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「お酒を飲むと普段なら魅力を感じない人でも魅力的に見える」と感じる現象はビール・ゴーグル効果と呼ばれ、アルコールが相手の魅力を過大評価させると考えている人もいるはず。ところが、新たにアメリカの研究チームが行った研究ではビール・ゴーグル効果は確認されず、「お酒を飲むと相手が魅力的に見えるのではなく、魅力的な人に近づく勇気が出る」ということが示されました。

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　ニュージーランド航空は、成田～オークランド往復エコノミークラスペア航空券とスカイカウチ2列の利用権が3組6名に当たるキャンペーンを、9月14日23時59分まで実施している。

　ワークマンは、新業態「Workman Colors」の1号店となる「Workman Colors イグジットメルサ銀座店」（東京都中央区銀座5-7-10 イグジットメルサ5階）を9月1日にオープンする。

クレディセゾンは29日、2011年から提供していた「永久不滅ウォレットサービス」を10月31日に終了することを発表した。このサービスは、セゾンカード利用で獲得した「永久不滅ポイント」を利用して買い物や資産運用ができるもので、利用額1000円につき1ポイントが付与され、有効期限がないという特徴があった（永久不滅ウォレットサービス終了のお知らせ、ITmedia、ASCII.jp）。

このサービスは加盟店での決済やふるさと納税、投資、運用に永久不滅ポイントを450円で変換して利用することができたが、11月1日以降はポイントからの変換や加盟店での利用ができなくなる。残ったポイントは2024年1月末までは4.5円につき1ポイントのレートで変換可能で、ふるさと納税や投資、運用は1月末まで続けることができるとしている。

クレディセゾン側はサービスの終了理由として、「加盟店がほぼゼロになったため」だとしており、なおかつ「永久不滅」の名前は、単にポイントの関連サービス名であり、実際には永久的なサービスであるわけではないとコメントしている。

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　総務省は30日、利用者に対して事前の十分な周知を行なうことなく位置情報などをNAVER Corporationに提供したほか、該当情報などについて十分な安全管理措置が取られていなかったとし、ヤフー株式会社に対して行政指導を行なった。

東京電力福島第一原子力発電所の処理水海洋放出に関連して、中国からの嫌がらせ電話が日本国内で多数報告されているそうだ。8月28日時点で、被害を受けた自治体や企業から全国の警察に合計225件の相談が寄せられているとされる。中でも福島県警に対する相談が74件で最も多く、中国からの国番号「86」で始まる番号からの電話が目立つとされている（読売新聞）。

こうした不審な国際電話が増加している状況から総務省は29日、公式Xアカウントで注意喚起した。ASCIIの記事では大手通信事業者の固定電話とスマートフォンに関して、ユーザー側で可能な対応方法についての解説もおこなわれている。詳細に関しては元記事を見ていただきたいが、固定電話の場合、各通信事業者が提供する海外からの着信を拒否するサービスや電話機本体の機能を利用して特定の電話番号を拒否するなどの対応をすることを勧めている。スマートフォンでも同様に、端末の着信拒否機能や通信キャリアが提供するアプリを利用して対応するなどとしている。このほか記事では、NTTドコモ、au、ソフトバンク、楽天モバイルなどが提供する迷惑電話対策サービスについて説明されている（総務省の注意喚起、ASCII.jp）。

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　Googleのグループ会社であるDeepMindは29日(米国時間)、AIが生成した画像に、人間の目では分からない透かしを埋め込む技術「SynthID」を発表した。テキストから画像を生成するGoogleのAIモデル「Imagen」にベータ版として実装しており、Google CloudのマシンラーニングプラットフォームVertex AIの一部ユーザーが利用できる。

GoogleのAI研究部門「Google Deepmind」が現地時間2023年8月29日に、AIで生成された画像にウォーターマーク(電子透かし)を入れ、AIが生成した画像であることを明示してフェイク画像の拡散を防止するツール「SynthID」のベータ版をリリースしたことを発表しました。記事作成時点では、Googleの機械学習プラットフォーム「Vertex AI」上の画像生成AI「Imagen」でのみ利用可能です。

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　IBMと富士フイルム株式会社は29日(米国時間)、非圧縮時で50TBという世界最大容量のテープストレージシステムを発表した。IBMから発売される。